南ア・ランド 不安定化から深押しも
南ア・ランドは突っ込み買い、インフレ率は南アフリカ中央銀行目標を上回る水準で推移しており、利上げ確率が高まる南ア・ランドは買い方針維持が基本。また、米サブプライム問題を背景とした金融市場不安定化から下押す場面も多いだけに狙い易いとも言える。ただ、上値を追っての買いはリスクが高く、短期的な取引を中心にした対処を勧めたい。１６円台割れを買い、１８円に迫れば利益確定を優先。
豪ドル 反発力は高い
豪ドル／円は突っ込み買い、米サブプライムモーゲージ問題を背景とした金融市場不安定化から「キャリー取引」解消が進むなか、豪ドルも下値圧迫を受け易い展開となっているが、経済指標内容が確りしていることから切り返しも素早い。また、金利先高見通しも根強く市場混乱が続くなか、追加利上げ実施は数ヶ月以内との見方も多い。１００円台割れは買い、高値目標は１０５円００銭－１０５円５０銭。
英ポンド 金融政策に関する思惑交錯
英ポンド／円は突っ込み買い、経済指標の落ち着きから年内利上げ見通しが２回から１回に後退、ポジション調整を背景とした売りが主要通貨に対する英ポンド下落を牽引している。米サブプライム問題を背景とした金融市場混乱が英国金融市場に悪影響を与えるとの警戒感も圧迫要因だが、ＢＯＥ（イングランド銀行）金融政策動向に絡む思惑の乱れも地合を不安定化させている。２３８円台割れは買い、高値目標は２４５円５０銭－２４６円００銭。
ユーロ／ドル ドルがやや優勢に
ユーロ／ドルは逆張り、ＦＲＢ（連邦準備制度理事会）とＥＣＢ（欧州中央銀行）では、サブプライム問題を背景とした金融市場混乱に対する対応に微妙な差が認められ、市場筋にはドルに比較してユーロの先行きに不安定性が増したと受け取る向きも少なくない。当面はユーロが対ドルで優位に転じることは難しく、ポジション調整が対ドルでのユーロを圧迫する場面が多くなる見通し。１．３０００ドル台割れは買い、１．３８００ドル付近は利益確定を優先。
ユーロ 乱高下が目立つ展開か
ユーロ／円は買い場探し、ＥＣＢ（欧州中央銀行）は最も早く米サブプライム住宅ローン問題を背景とした市場混乱に対応して金融市場に資金を供給、「ユーロ短期金融市場の状況を確実に秩序だったものにするのが狙い」との声明を発表したが、供給額や対応の素早さに対し市場では、ＥＵ（欧州連合）域内での米サブプライム住宅ローン問題による悪影響を警戒しており、心理的なユーロに対する圧迫要因としてのウェートはかなり大きくなる可能性もある。当面、地合不安定化から上下の振れも増幅される見通し。１６０円割れは買い、高値目標は１６５円５０銭－１６６円００銭。
ドル 不安定な推移が続く
ドル／円は突っ込み買い、米国サブプライムローン（信用度の低い借り手向け住宅ローン）問題を背景とした信用収縮に対する警戒感は、ＦＲＢ（連邦準備制度理事会）をなど各国中銀による資金供給により大きな市場混乱は回避されたが、引き続き市場を圧迫する要因として目が離せない状況だ。現時点では、ＦＲＢが利下げに踏み切る可能性は低いと見ているが、アナリストの間には利下げを見込む向きも少なくはなく、ドルに対する圧迫要因となる見通し。市場からサブプライムローン問題に対する警戒感が消滅するにはかなり時間が必要と見られ、市場も不安定な推移が続くことになる。当面、サブプライム問題に絡む材料が相次いで浮上することが予想されるだけ乱高下は避けられない見通し。１１７円５０銭以下は買い、高値目標は１２３円００銭－１２３円５０銭。
注意喚起
当社の取扱う店頭外国為替証拠金取引は、元本や利益を保証した金融商品ではなく、為替レートの変動等による損失発生の可能性があります。さらに、レバレッジ効果（想定元本と比較して少額の資金で大きな取引ができる仕組み）や為替レートの変動等によって注文（ロスカット注文を含む）が約定しない場合等、元本を上回る損失発生の可能性があります。特に、マイナー通貨（流動性の低い通貨）の取引をされる場合、元本以上の損失発生の可能性が高くなります。加えて、スワップポイント（通貨間の金利差調整額）においては通貨ペアやポジションの状態（売りまたは買い）によっては、受け取れる場合もあれば、支払わなければならない場合もあります。 取引におけるお客様のコストは、スプレッドとなります。スプレッドは、売りレートと買いレートの差のことで、通常は売りレートより買いレートの方が高くなります。また、流動性が低ければ、スプレッドが大きく広がる場合があります。個人のお客様の必要証拠金（取引において最低限必要である資金）は、想定元本（為替レート×取引数量）× 4％以上の額となり、レバレッジは、想定元本÷必要証拠金で算出されますので最大25倍となります。法人のお客様の必要証拠金は、為替リスク想定比率×想定元本以上の額となります。 為替リスク想定比率は、通貨ペアごとに異なり、当社では、原則として一般社団法人金融先物取引業協会が金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第27項第1項に規定される定量的計算モデルを用いて算出する数値を利用します。なお、為替リスク想定比率は、原則として1週間ごとに見直しが行われ、レバレッジは、為替リスク想定比率の逆数（想定元本÷必要証拠金）となりますので、1週間ごとに変動します。
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