[トルコ・リラ/円] 米株価下落が嫌気

トルコ・リラは突っ込み買い、高金利通貨として投資対象とされるトルコ・リラは、米株価動向に左右される場面が目立っている。投資資金動向が流動化すれば、トルコ・リラも地合が不安定化するだけに確りした方針を立て、ポジションを構築したい。現在、トルコは政府方針により国営企業売却を推し進めているが、08年5月に予定されるトルコ・テレコムIPO(新規株式公開)は、トルコ史上最大のIPOとなる可能性が高く、投資資金流入拡大が予想されるだけに、トルコ・リラにとっては強気材料となる見通しだ。89円台割れは買い、95円を超えれば利益確定を優先。
テーマ:FX(外国為替証拠金取引) - ジャンル:株式・投資・マネー
[豪ドル/円] 米株価下落が響く

豪ドル/円は突っ込み買い、ISM非製造業指数発表を受け景気減速懸念が拡大、大幅に下落した米株価動向を背景に「投資資金流動性」が増大、豪ドル/円も軟化している。一方、RBA(オーストラリア準備銀行/中央銀行)は、前日に政策金利を7.00%に引き上げ、豪経済が依然として過熱気味に推移していることが確認された。大手鉱山筋による買収問題により豪株価動向が不安定化する恐れもあり、投資資金が流動化する可能性があるが、下押せば買える通貨だ。高値目標は102円00銭。
テーマ:FX(外国為替証拠金取引) - ジャンル:株式・投資・マネー
[英ポンド/円] 金融政策決定待ち

英ポンド/円は突っ込み買い、前日に発表された英経済指標は冴えない内容だが、市場予想を上回る内容であり、現時点で「売り方針」に転換する必要はないと見ている。また、景気減速を先取りする格好で英ポンド売りが先行していることも下値抵抗を強めており、BOE(イングランド銀行)政策決定後に下落すれば、買いを入れても報われそうだ。高値目標は213円00銭-215円00銭。
テーマ:FX(外国為替証拠金取引) - ジャンル:株式・投資・マネー
[ユーロ/ドル] ドル優勢に転じる

ユーロ/ドルは逆張り、やや遅れてユーロ圏景気動向にも減速の兆しが見られ、ユーロ買いに傾いていた市場の流れに変化が生じ、ポジション調整によるユーロ売りが先行、ユーロ/ドルも下押している。一方、弱い経済指標発表を受け米景気後退懸念も拡大、ドル買いにも抵抗がある。調整が一巡すれば、ユーロ/ドルも戻す可能性もあるが、金融機関決算発表が控えるだけにポジションを傾けることは避けたいところだ。下値は1.4500ドル近辺、上値は1.4900ドル近辺か。
テーマ:FX(外国為替証拠金取引) - ジャンル:株式・投資・マネー
[ユーロ/円] 景気減速の兆候

ユーロ/円は下値模索、ユーロ圏・1月サービス業景気指数、同・12月小売売上高ともに市場予想を下回る弱い内容となり、懸念されていた景気減速の兆候が現れた格好となり、ユーロに対する売り圧迫が増大している。一方、EU(欧州連合)域内インフレ水準が高止まりするなか、ECB(欧州中央銀行)金融政策を安易に転換することも難しく、当面は景気動向見極めが優先される見通しだ。ただ、金利差拡大期待からユーロ買いに傾いていた市場筋が多いだけにポジション調整により売り圧迫が増大する可能性が高い。高値目標は158円00銭-159円00銭。
テーマ:FX(外国為替証拠金取引) - ジャンル:株式・投資・マネー
[ドル/円] 景気後退懸念再浮上

ドル/円は突っ込み買い、前日の米国時間に発表されたISM非製造業指数は41.9と前月(修正値/54.4)から低下、市場予想(中央値/53.0)を大幅に下回った。サブプライム問題に端を発した金融市場混乱は、金融セクターに大きな衝撃を与えるなか、景気先行き見通しに絡む不透明性が払拭できない市場では、景気減速を示唆する指標発表を深刻に受け止め、米株式は大幅に下落した。一方、「景気リスク」を推し量る指標として、株価動向を注目している為替市場でもドル売りが活発化、ドル/円も下押した。また。モノライン(金融保障専門会社)格付け動向に対する警戒感が地合を不安定化させていたことも下げ幅を拡げる要因となった。ただ、米国景気後退懸念の拡大は、国内株式市場にも影響を及ぼし、日経平均も大幅に下落したことから追撃的なドル売りは控えられている。反面、FRB(連邦準備制度理事会)大幅利下げ、米政府による景気刺激策など相次いで打ち出される対策に対する期待感が地合を支えるなか「売り過ぎ」に対する警戒感も拡大しており、強気材料に対しても敏感に反応する。方向性を掴み難い場面だが、株価が連動し易いだけに強気方針が有利と言える。レンジは105円00銭から110円00銭どころか。
テーマ:FX(外国為替証拠金取引) - ジャンル:株式・投資・マネー
注意喚起
当社の取扱う店頭外国為替証拠金取引は、元本や利益を保証した金融商品ではなく、為替レートの変動等による損失発生の可能性があります。さらに、レバレッジ効果(想定元本と比較して少額の資金で大きな取引ができる仕組み)や為替レートの変動等によって注文(ロスカット注文を含む)が約定しない場合等、元本を上回る損失発生の可能性があります。特に、マイナー通貨(流動性の低い通貨)の取引をされる場合、元本以上の損失発生の可能性が高くなります。加えて、スワップポイント(通貨間の金利差調整額)においては通貨ペアやポジションの状態(売りまたは買い)によっては、受け取れる場合もあれば、支払わなければならない場合もあります。 取引におけるお客様のコストは、スプレッドとなります。スプレッドは、売りレートと買いレートの差のことで、通常は売りレートより買いレートの方が高くなります。また、流動性が低ければ、スプレッドが大きく広がる場合があります。個人のお客様の必要証拠金(取引において最低限必要である資金)は、想定元本(為替レート×取引数量)× 4%以上の額となり、レバレッジは、想定元本÷必要証拠金で算出されますので最大25倍となります。法人のお客様の必要証拠金は、為替リスク想定比率×想定元本以上の額となります。 為替リスク想定比率は、通貨ペアごとに異なり、当社では、原則として一般社団法人金融先物取引業協会が金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第27項第1項に規定される定量的計算モデルを用いて算出する数値を利用します。なお、為替リスク想定比率は、原則として1週間ごとに見直しが行われ、レバレッジは、為替リスク想定比率の逆数(想定元本÷必要証拠金)となりますので、1週間ごとに変動します。
当社の取扱う店頭CFD取引は、元本や利益を保証した金融商品ではなく、原資産の価格の変動や為替レートの変動等による損失発生の可能性があります。さらに、レバレッジ効果(想定元本と比較して少額の資金で大きな取引ができる仕組み)や金融市場、為替相場の変動等によって注文(ロスカット注文を含む)が約定しない場合等、元本を上回る損失発生の可能性があります。特に、流動性が低下している状況では、元本以上の損失発生の可能性が高くなります。また、株価指数、ETF(上場投資信託)、ETN(指標連動証券)を原資産とするCFD取引は、金利調整額(買建玉を保有している場合は支払い、売建玉を保有している場合は受取り)が発生しますが、金利調整額は、金利水準が各国の経済事情や政治情勢等様々な要因を反映するため変動するので、売建玉を保有している場合でも、マイナス金利となる際は、当社への支払いとなります。加えて、配当金・分配金の各権利確定日の取引終了時点で建玉を保有していた場合、これらの権利調整額が建玉に発生します。一般に権利調整額は買建玉を保有している場合は受取り、売建玉を保有している場合は支払います。一方、原資産となる株価指数自体が配当金を考慮している指数の場合等は、使用するリクィディティプロバイダーによっては、権利調整額は売建玉を保有している場合は受取り、買建玉を保有している場合は支払います。この他、商品先物を原資産とするCFD取引は、当社が定める日の未決済ポジションに対して当社が定めた価格調整額が発生します。原資産にコーポレートアクションが発生した場合は、当社は決済期日を定めた上で新規取引を停止する場合があります。建玉を決済期日までに決済されなかったときには、当該建玉は当社の任意で反対売買により決済されます。 取引におけるお客様のコストは、スプレッドとなります。スプレッドは、売りレートと買いレートの差のことで、通常は売りレートより買いレートの方が高くなります。また、流動性が低ければ、スプレッドが大きく広がる場合があります。個人のお客様の必要証拠金(取引において最低限必要である資金)は、原則、想定元本(基準値×1.1×取引数量×1Lotあたりの取引単位×円転換レート)× 株価指数CFDの場合10%・債券CFDの場合2%・その他有価証券CFDの場合20%以上の額となり、レバレッジは、想定元本÷必要証拠金で算出されますので、それぞれ最大10倍・50倍・5倍となります。
当社は、インターネットを通じて店頭外国為替証拠金取引、店頭CFD取引サービスをご提供しておりますので、お客様のパソコン・インターネット環境や当社のシステムに不具合が生じた場合等、取引ができなくなる可能性があります。また、お客様の取引の相手方は当社(相対取引)となっており、取引所取引とは異なります。お客様におかれましては、契約締結前交付書面をよくお読みいただき、内容をご理解の上、ご自身の判断により取引を行っていただきますようお願いいたします。
商号 | : | ヒロセ通商株式会社 |
業務内容 | : | 第一種金融商品取引業 |
登録番号 | : | 近畿財務局長(金商)第41号 |
加入協会等 | : | 一般社団法人金融先物取引業協会(会員番号1562) |
日本証券業協会 日本投資者保護基金 |