ヒロセ通商公式ブログ、日々の売買ポイントをわかりやすく解説。 著者なりの相場観を綴ったもので、実際の投資および取引に関する最終決定は、お客様ご自身の判断において行われるようお願い致します。

2008-07

[南ア・ランド/円] 金融市場は安定化へ向う


南ア・ランド/円は突っ込み買い。インフラ問題を背景に操業日数が短縮され生産低下が警戒された鉱山セクターだが、プラチナを中心に改善に向っている。また、アングロ・プラチナム(南ア鉱山会社)では「価格上昇」により、2008年上半期(1-6月期)純利益が、前年同期から22%増加しており、他鉱山会社も「価格上昇」が「操業率低下」を補い、利益増加を達成する見通しだ。一方、世界的な金融市場混乱の影響受け投資資金調達に支障が生じていた南ア金融市場も安定化に向っており、南ア・ランド/円を押し上げる背景となりそうだ。「突っ込み買い」方針を維持。13.40円台近辺を買い。



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[豪ドル/円] 商品下落・指標減速


豪ドル/円は突っ込み買い。このところ減速傾向が鮮明化している豪・経済指標だが、豪・6月住宅着工件数(季節調整済み)も前月比0.7%減少となり、増加を予想(中央値/前月比1.0%増加)していた市場参加者を落胆させた。一方、原油・貴金属を中心に商品相場が下落したことも豪ドル/円を圧迫している。現時点で、1年以内の利上げ(0.25%)は織込み済みとなっており、「1年以内複数回利上げ」を織込み始めているが、「指標減速」が続けば「買い過ぎ」からポジション調整売りを招く可能性が高まる。「突っ込み買い方針」を維持、買い場は100円近辺。


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[英ポンド/円] 指標悪化が加速


英ポンド/円は突っ込み買い。前日(欧州時間)にCBI(英国産業連盟)から発表された英・7月小売販売指数はマイナス36となり、前月(マイナス9)から大幅に低下、市場予想(中央値/マイナス7)を大きく下回った。一方、英・6月住宅ローン申請件数は3.6万件と市場予想(中央値/3.7万件)を下回り、1999年に同統計が開始されて以来、最低水準を更新した。経済指標減速が加速、住宅関連指標も底打ちが確認できず、英経済は極めて厳しい事態に陥っていると言える。「インフレ高進」「経済減速」に挟まれ、BOE(イングランド銀行)は難しい金融政策運営を余儀なくされており、「利上げ」には慎重に対応する見通し。現時点での金利見通しは「据え置き/利上げ(五分五分)」。「突っ込み買い」方針を維持。208円以下を買い、213円以上はポジション調整を優先。




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[ユーロ/ドル] ドルが優勢に転じる


ユーロ/ドルは逆張り。米国金融市場に対する警戒感が和らぐ反面、ユーロ圏経済に対する「楽観的見通し」が後退、ユーロ/ドルを押し下げた。現時点では、ユーロに対し強い信頼感を持つ市場参加者が大勢を占めるだけに、ユーロ/ドルが急落する可能性は低いが、米国景気減速を上回るペースで落ち込んでいるユーロ圏経済指標には注意が必要であり、ECB(欧州中央銀行利上げ)を見込んだユーロ/ドル買いは勧められない。「逆張り方針」は維持、下値は1.4400ドル割れ、上値は1.5900ドル近辺か。

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[ユーロ/円] インフレ高進・指標減速


ユーロ/円は突っ込み買い。前日(欧州時間)に発表されたユーロ圏・経済指標は、独・7月CPI(消費者物価指数)速報値が、前月比0.6%上昇・前年同月比3.3%上昇となり、市場予想(中央値/前月比0.5%上昇・前年同月比3.2%上昇)を上回り、1996年以来の高水準を維持。一方、仏・7月消費者信頼感指数はマイナス48となり、前月(マイナス46)から低下、市場予想(中央値/マイナス47)を下回り、1987年に指数が導入されて以来、最低水準を更新した。インフレ高進・指標悪化を示す発表内容だが、4-6月に大きく落ち込んだ可能性が高いユーロ圏経済動向が7月に持ち越されたことを示唆する内容でもあり、ユーロ圏経済に対する「楽観的な見解」にも反している。高値追いは避け「突っ込み買い方針」を維持、161円台割れを買い、169円を超えれば調整売りを優先したい。



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[米ドル/円] 指標確り・金融不安緩和


ドル/円は突っ込み買い。前日(米国時間)に発表された米・経済指標だが、CB(コンファレンス・ボード)米・7月消費者信頼感指数が、51.9と前月(6月/50.4)から上昇、市場予想(中央値/50.0)を上回る確りした内容となった。一方、S&P(スタンダード・アンド・プアーズ)/ケース・シラー米・5月住宅価格指数も前月比0.9%低下・前年同月比15.8%低下と市場予想(中央値/前月比1.0%低下・前年同月比16.0%低下)を上回り、前年同月比では過去最大の落ち込みとなったが、「ドル売り材料」となることは避けられた。また、米国株式市場でも前日、大手金融機関を含むショートサイドが「売り浴び」を仕掛け、大幅に下落した「メリルリンチ」も「増資計画・CDO(債務担保証券)売却計画」発表を受け買いが先行、ショートサイドも「買い戻し」を余儀なくされ、追随して売り込んでいた「一般投資家」も買い戻しを入れたことから上げ幅を拡げた。「メリルリンチ」上昇は、金融不安後退に繋がり、金融セクター全般を押し上げる背景となった。一方、SEC(米国証券取引委員会)も対象を追加することはなかったが、「空売り規制」を8月12日まで延長することを決定、大手金融機関を含むショートサイドが「空売り規制延長」阻止を意図して展開していたロビー活動は徒労に終わった。ただ、今後もショートサイドが「売り浴びせ」を仕掛ける可能性は高く、米国株式市場は不安定な動きが続く見通し。株価動向もドル/円に影響を及ぼすだけに目が離せないが、現時点で市場参加者は米・経済指標動向に重点を置いており、指標動向が大勢を決する要因となる場面が目立っている。米国時間に発表される米・経済指標では、週末(8月1日/米国時間)に発表される米・7月雇用統計の手掛かりとされるADP全米雇用報告が注目されるが、市場では7月民間部門就業者数は前月(6月/7.9万人減少)から改善を予想(中央値/6万人減少)している。市場アナリストの見方にも乱れが生じ、「景気先行き見通し」も不透明化、混乱に耐えられるポジション構築を勧めたい。「突っ込み買い」を維持、積極的にドルを買い進むことは避け、104円50銭近辺を買い拾い・108円台乗せを調整の目処としたい。

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