[アイスランドクローナ/円] 景気減速

アイスランド・クローナ／円は突っ込み買い。ノルウェー中銀は金利据え置きを決定（１３日／欧州時間）、ゲドレムノルウェー中銀総裁は「金利引き上げ」を示唆したが、金融政策変更にも触れた。一方、フィンランド・６月ＧＤＰ（国内総生産）伸び率は前年同月比０．２％上昇に止まり（１４日／欧州時間）、景気停滞が示された。北欧諸国と経済的に深い関わり持つアイスランドでも「景気減速」が顕在化する可能性が高まっている。ただ、現時点ではノルウェー・フィンランドともに「インフレ率」は高水準を推移、アイスランドも同様だが、「景気減速の波」が足元に迫っている可能性が高い。「突っ込み買い方針」を維持。１．２３円台割れは買い、１．３３円に迫ればポジション調整を優先。

※上記の内容は、利益の保証をするものではございませんので、ご自身の判断においてお取引ください。

[豪ドル／円] 中銀副総裁発言

豪ドル／円は突っ込み買い。バテリノＲＢＡ（オーストラリア準備銀行）副総裁による「９月利下げ」を示唆する発言を受け「９月利下げ観測」強まり、豪ドル／円は上値の重い推移。ただ、「大幅利下げ（０．５０％）」がほとんど織込み済みとなっており、大幅に水準を下げるには至らなかった。指標見極めを優先、「突っ込み買い方針」は維持。９６円台割れは買いを優先。

[英ポンド／円] 利下げ実現には時間

英ポンド／円は突っ込み買い。ＢＯＥ（イングランド銀行）から発表された「四半期インフレ報告」で採用されている「景気減速／インフレ鈍化」と言う「公式」に疑問が残る。景気減速がインフレ抑制に貢献していれば、「エネルギー・食品価格高騰」を勘案しても現時点での「インフレ高進」は考え難い。ＢＯＥが「利下げ」を決定するには時間が掛かる可能性が高く、「突っ込み買い方針」を維持、２０６円以下を買い、２１０円以上はポジション調整を優先。

[ユーロ／ドル] ドル優勢が続く

ユーロ／ドルは逆張り。対ユーロを中心にポジション調整を背景とした「ドル買い戻し」が続いており、ユーロ／ドルは下値を探る格好となっている。経済市場は米国・ユーロ圏とも冴えない内容だが、「米国」に比較して「ユーロ圏経済指標」の落ち込みが大きく、当面は「ドル買い戻し」が続く可能性が高い。「逆張り方針」を維持。下値は１．４４００ドル割れ、上値は１．５９００ドル近辺か。

[ユーロ／円] マイナス成長

ユーロ／円は突っ込み買い。前日（欧州時間）に発表されたユーロ圏・２００８年第２四半期（４－６月）実質ＧＤＰ（域内総生産）速報値は、前期比０．２％減少となり、ユーロ導入（１９９９年）後、初めてマイナス成長に落ち込んだ。一方、ＥＣＢ（欧州中央銀行）月報（第３四半期専門家予測調査結果）では、長期インフレ期待（２０１３年）が２．０３％と過去最高水準を塗り替えた。「インフレ高進」「景気減速」が実感される経済指標であり「利上げ観測」を消滅させると共に、遅くとも２００９年第１四半期までに「利下げ」が実施されることを予想させる内容と言える。ユーロ圏では「インフレ高進」「景気減速」が顕在化、域内諸国では対応策に追われている。高値追いは避け「突っ込み買い方針」を維持、１６１円台割れを買い、１６９円を超えれば調整売りを優先したい。

[米ドル／円] 調整買いが下値支え

ドル／円は突っ込み買い。前日（米国時間）に発表された米・経済指標は、７月ＣＰＩ（消費者物価指数）が前年同月比５．６％上昇となり前月（６月／５．０％）加速、市場予想（中央値／５．１％上昇）を上回り、新規失業保険申請件数（季節調整済み）も４５万件と市場予想（中央値／４３．５万件）を上回った。インフレ率上昇・労働市場悪化を示す内容であり、米消費動向低迷が懸念される。また、住宅価格下落も続いており「米経済状態」は依然として不透明性が高いと言える。米国時間に発表される米・経済指標では、８月・ミシガン大消費者信頼感指数速報値が注目されるが、前月（７月／６１．２）から改善が予想（中央値／６２．０）されているが、予想を下回れば「商品相場下落」が消費者心理改善には繋がらなかったと言える。一方、ドル／円は、主要国景気が減速していることを反映、最も楽観的見通しが多かった「対ユーロ」を中心にポジションン調整を背景とした「ドル買い戻し」が継続、上昇基調を維持している。「売り過ぎ」が惹き起こした反動とも言えるが、米経済にも不透明性が絡むだけに不安定性は否めない。市場参加者の多くが「ドル上昇」に懐疑的な目を向けており、本格的なドル上昇には「経済指標」「株価」などが改善することが必須条件と言える。ファンド・投機筋による「調整買い」が押し上げる「ドル／円」を追随的に買い進むことはリスクを背負う可能性が高く、慎重に対応することが必要だ。「突っ込み買い方針」を維持、１０９円５０銭以上は調整売りを優先、経済指標見極めを優先したい。