[全般] 第2弾が始まる前のもがき
※上記の内容は、利益の保証をするものではございませんので、ご自身の判断においてお取引ください。
テーマ:FX(外国為替証拠金取引) - ジャンル:株式・投資・マネー
[米ドル円] そろそろ底固めも終盤

BOEとECBの政策金利発表も終わり、結果的にクロス円も含め全て高値圏でのもみ合いに変化は見られなかった。本日の米国雇用統計では2桁の10%台に乗せるのではという予想も聞かれる。しかし、いずれ10%台に乗せるのは市場も予想していることでそれ程驚くことではない。一旦下押しされる場面も見られるかもしれないが、既に90円の大台は固められてきており、むしろその手前からは買いが並ぶと思われる。時間足では下降トレンドが上値を抑えているものの、前日の高値91円35銭を抜けていくかが注目。バイオンディップ(下げたら買い)で臨みたい。
米ドル円レンジ予想: 91円60銭~90円25銭
※上記の内容は、利益の保証をするものではございませんので、ご自身の判断においてお取引ください。
テーマ:FX(外国為替証拠金取引) - ジャンル:株式・投資・マネー
[ユーロ米ドル] 出口戦略の兆し見え始める


ECBは予想通り1%の政策金利を据え置き市場は無反応。その後トリシェECB総裁が最近の経済データは下半期に改善することを示唆し「流動性差対策のすべてが常に必要というわけではない」と述べたことで出口戦略を示唆したものと市場は受け止めユーロ買いが進んだ。しかし結果的に日足のローソク足ではほぼ寄り引き値が同じで上下に往って来いとなり市場はまだもう一段の買いを入れにくい状況と見られる。1.5ドル台は当局にとっても気になるレベルであることを市場は承知しているということだろう。実際に利上げ行うという段階まではまだ仕掛けにくそうだ。
時間足からみて1.4925ドルが上値を抑え、日足からのフィボナッチでは76.4%戻しの1.4960ドルがレジスタンスと見る。下値は1.48ミドルが固くなりつつあるものの、今日の米雇用統計で9.9%と予想通りの結果であればドル買い戻しの動きがみられる可能性が高いとみており、1.48ドル付近までの下げも視野に入りそうだ。
ユーロ米ドル予想レンジ: 1.4960~1.4800
※上記の内容は、利益の保証をするものではございませんので、ご自身の判断においてお取引ください。
テーマ:FX(外国為替証拠金取引) - ジャンル:株式・投資・マネー
[ポンド米ドル] BOEは量的緩和拡大


ECBが出口戦略を模索し始めたのに対しBOEは反対に250億ポンドの量的緩和を拡大した。ただ、市場は500億ポンドの拡大を期待していたこともあり、寧ろポンドの上昇に転じた。ECBの動きがむしろユーロの上値を重くし、それに対してBOEの対策に対して市場はポジティブに受け止めたということには大きな意味があるとみている。今後ポンドの上昇力がユーロを上回る可能性は十分考えられる。
上値は日足でみても1.6750ドル付近が6月から上に抜けられずにいて、それだけ大きな売りが並ぶ可能性がある。いったん上値を狙いに行った後に失速する可能性が高く、そこからの下値目標は昨日の安値である1.6470付近と見る。
ポンド米ドル予想レンジ:1.6740(9月11日高値)~1.6475
※上記の内容は、利益の保証をするものではございませんので、ご自身の判断においてお取引ください。
テーマ:FX(外国為替証拠金取引) - ジャンル:株式・投資・マネー
注意喚起
店頭外国為替証拠金取引は、為替レートの変動等による損失発生のおそれがあり、かつ、その損失が預託証拠金を上回ることがあります。また、想定元本と比較して、少額の資金で取引することができるため、多額の利益を得ることもありますが、短期間のうちに多額の損失を被る可能性があります。 スワップポイントは、受け取れる場合もあれば、支払わなければならない場合もあります。また、将来にわたり、保証されるものでもありません。 取引レートは、2way priceです。売値と買値には差があり、その差をスプレッドといいます。取引手数料は無料ですが、スプレッドがお客様のコストとなります。 個人のお客様の必要証拠金は、想定元本× 4%以上の額で、法人のお客様の必要証拠金は、法令等の規定する方法で算出した為替リスク想定比率×想定元本以上の額となります。
取引にあたっては、契約締結前交付書面をよくお読みいただき、内容をご理解の上、ご自身の判断により取引を行っていただきますようお願いいたします。
商号 | : | ヒロセ通商株式会社 |
業務内容 | : | 第一種金融商品取引業 |
登録番号 | : | 近畿財務局長(金商)第41号 |
加入協会等 | : | 一般社団法人金融先物取引業協会(会員番号1562) |
日本証券業協会 日本投資者保護基金 |