[全般] クロス円中心の動き
東京市場ではクロス円の買い一色で円がじりじりと買われたものの、欧州市場に入ると再び売りが強まり最終的には円が全般的に高く終わった。特に材料はなく先週からの円高の流れを引き継いでの動きの中で本日か連休明けとなる米国勢の動きが注目される。
※上記の内容は、利益の保証をするものではございませんので、ご自身の判断においてお取引ください。
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[米ドル円] もみ合いの中円高が進む
先週の流れを受けて円高がやや進んだ。特にクロス円を中心に上値の重くなった事もドル円の下落を誘った。特に材料はなくドル円も下値のサポートである90円55銭を抜けずに安値近辺でのもみ合いが続いている。本日ＮＹ勢がこの下値を試しに来るのか、或いはこのサポートが固いとみて再び買いで入ってくるのか注目したい。どちらかと言えば、一旦は下値を試さない限り下が固いのかどうかを確かめられないことから、下落リスクの方がやや高いとみるが、90円割れを見るのは難しそうだ。時間足のボリンジャーバンドを見るとバンドの幅が狭まってきているのが分かる。こういう時はそろそろどちらかに放れるサインでありチャンスは逃さないようにしたい。
米ドル円予想レンジ：9１円70銭～90円55銭
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[カナダドル円] 移動平均線がサポート
カナダのフラハティー財務相はカナダドルのボラティリティーが大きいことに懸念を表明したことでカナダドルの売りが強まったものの、底堅さは依然として変わらない。資源国通貨としては豪ドル以上にそのポテンシャリティーは高い通貨だけに売られるにしても限界がありそうだ。本日はカナダの政策金利が発表されるが据え置かれることは間違いないとみられ、その後のカーニー中銀総裁のインフレに関する発言に注目が集まる。どちらかと言えば金利の引き締めに今後動きが転換する可能性が高いとみられている。
日足チャートではボリンジャーの中心バンドである移動平均線に近付いており87円ミドルは強いサポートになりそうだ。
カナダドル円予想レンジ：89円２５銭～8７円50銭
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[ユーロ米ドル] 目先底堅い動き
ブリュッセルで行われているユーロ圏財務相会合ではギリシャの救済に対してＥＵが積極的ではないことを改めて表明する可能性が強く、そうなるとスペインなどへの今後のＥＵの対応は同じものになることからユーロに対しての懸念は残る。しかし、既に市場は今回の結果に対してはほぼ織り込み済みということもあり一旦は売られる場面があっても買い戻しが強まるとみている。時間足チャートでは76.4％戻してのレベル1.43３５ドル付近で跳ね返されており、このレベルが再度サポートされるか注目したい。
ユーロ米ドル予想レンジ１．４５００～１．４３３５
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注意喚起
当社の取扱う店頭外国為替証拠金取引は、元本や利益を保証した金融商品ではなく、為替レートの変動等による損失発生の可能性があります。さらに、レバレッジ効果（想定元本と比較して少額の資金で大きな取引ができる仕組み）や為替レートの変動等によって注文（ロスカット注文を含む）が約定しない場合等、元本を上回る損失発生の可能性があります。特に、マイナー通貨（流動性の低い通貨）の取引をされる場合、元本以上の損失発生の可能性が高くなります。加えて、スワップポイント（通貨間の金利差調整額）においては通貨ペアやポジションの状態（売りまたは買い）によっては、受け取れる場合もあれば、支払わなければならない場合もあります。 取引におけるお客様のコストは、スプレッドとなります。スプレッドは、売りレートと買いレートの差のことで、通常は売りレートより買いレートの方が高くなります。また、流動性が低ければ、スプレッドが大きく広がる場合があります。個人のお客様の必要証拠金（取引において最低限必要である資金）は、想定元本（為替レート×取引数量）× 4％以上の額となり、レバレッジは、想定元本÷必要証拠金で算出されますので最大25倍となります。法人のお客様の必要証拠金は、為替リスク想定比率×想定元本以上の額となります。 為替リスク想定比率は、通貨ペアごとに異なり、当社では、原則として一般社団法人金融先物取引業協会が金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第27項第1項に規定される定量的計算モデルを用いて算出する数値を利用します。なお、為替リスク想定比率は、原則として1週間ごとに見直しが行われ、レバレッジは、為替リスク想定比率の逆数（想定元本÷必要証拠金）となりますので、1週間ごとに変動します。
当社の取扱う店頭CFD取引は、元本や利益を保証した金融商品ではなく、原資産の価格の変動や為替レートの変動等による損失発生の可能性があります。さらに、レバレッジ効果（想定元本と比較して少額の資金で大きな取引ができる仕組み）や金融市場、為替相場の変動等によって注文（ロスカット注文を含む）が約定しない場合等、元本を上回る損失発生の可能性があります。特に、流動性が低下している状況では、元本以上の損失発生の可能性が高くなります。また、株価指数、ETF（上場投資信託）、ETN（指標連動証券）を原資産とするCFD取引は、金利調整額（買建玉を保有している場合は支払い、売建玉を保有している場合は受取り）が発生しますが、金利調整額は、金利水準が各国の経済事情や政治情勢等様々な要因を反映するため変動するので、売建玉を保有している場合でも、マイナス金利となる際は、当社への支払いとなります。加えて、配当金・分配金の各権利確定日の取引終了時点で建玉を保有していた場合、これらの権利調整額が建玉に発生します。一般に権利調整額は買建玉を保有している場合は受取り、売建玉を保有している場合は支払います。一方、原資産となる株価指数自体が配当金を考慮している指数の場合等は、使用するリクィディティプロバイダーによっては、権利調整額は売建玉を保有している場合は受取り、買建玉を保有している場合は支払います。この他、商品先物を原資産とするCFD取引は、当社が定める日の未決済ポジションに対して当社が定めた価格調整額が発生します。原資産にコーポレートアクションが発生した場合は、当社は決済期日を定めた上で新規取引を停止する場合があります。建玉を決済期日までに決済されなかったときには、当該建玉は当社の任意で反対売買により決済されます。 取引におけるお客様のコストは、スプレッドとなります。スプレッドは、売りレートと買いレートの差のことで、通常は売りレートより買いレートの方が高くなります。また、流動性が低ければ、スプレッドが大きく広がる場合があります。個人のお客様の必要証拠金（取引において最低限必要である資金）は、原則、想定元本（基準値×1.1×取引数量×1Lotあたりの取引単位×円転換レート）× 株価指数CFDの場合10％・債券CFDの場合2％・その他有価証券CFDの場合20％以上の額となり、レバレッジは、想定元本÷必要証拠金で算出されますので、それぞれ最大10倍・50倍・5倍となります。
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| 商号 | : | ヒロセ通商株式会社 |
| 業務内容 | : | 第一種金融商品取引業 |
| 登録番号 | : | 近畿財務局長（金商）第41号 |
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