[全般] 欧州の経済見通し上方修正
※上記の内容は、利益の保証をするものではございませんので、ご自身の判断においてお取引ください。
テーマ:FX(外国為替証拠金取引) - ジャンル:株式・投資・マネー
[米ドル円] 84円割れの底堅さ

欧州時間には再び84円を付けに行ったもののそれ以上の売りは続かず跳ね返されている。ただ84円前半でのもみ合いから、何処かで再び下値を試そうという動きは根強い。日銀や政府の対策は一通り出尽くした。後は介入しか残されていない事から無暗に突っ込めないということもある。小澤氏は菅首相との討論会で介入に対して覚悟を決めてやるといい、海外の資源への投資を積極的に行うと発言。もし小澤氏が首相に選ばれれば円安に反応しそうだ。今日は雇用統計が発表されるが、これまでの雇用関連の指標が悪いことから既に悪材料に対して織り込まれた観がある。今日はドル円の買い戻しが強まる可能性が高いとみる。もし、良い数字が出たとしても介入警戒感などから直ぐに買い戻しが入りやすい。パラボリックのSARが85円90銭にありここを上抜け出来るかがポイントとみる。
ドル円予想レンジ:85円90銭~84円00銭
※上記の内容は、利益の保証をするものではございませんので、ご自身の判断においてお取引ください。
テーマ:FX(外国為替証拠金取引) - ジャンル:株式・投資・マネー
[ユーロ米ドル] 景気見通しを上方修正

ECBは政策金利を1.0%に据え置く事を発表。また、市中銀行に対する無制限の資金供給を2011年に入っても継続すると発表。前回の独ウエーバー総裁の発言に沿ったものだ。しかし、それでは景気見通しはこれまでと一緒かと言えばそうではなかった。2010年のGDP見通しを+0.7%~+1.3%→+1.4%~+1.8%へ。11年を+0.2%~+1.6%→+0.5%~+2.3%へと上方修正し、景気回復の動きが見えるにもかかわらず非伝統的な金融政策が続くという。今回の上方修正にはユーロ安の恩恵がかなり影響しており、今後ユーロ高になった時の事を考えているのか。また、欧州金融機関の脆弱さが依然として強い事もありそうだ。ただ、昨日は米国の悲観的な見方に対する一方、欧州の楽観的な見方がユーロの底を支えたといえる。NYダウの上昇が継続すればクロス円の買いが強まることからユーロドルも50%戻しの1.29ミドルまでの上昇も期待できる。
ユーロドル予想レンジ:1.2960(~1.2780)
※上記の内容は、利益の保証をするものではございませんので、ご自身の判断においてお取引ください。
テーマ:FX(外国為替証拠金取引) - ジャンル:株式・投資・マネー
[豪ドル円] 暫く横這いか

今月に入り豪州の4-6月期GDPが予想を上回った。また、最近の中国元安が豪ドルの買底を支えている。ドル円がここまで下落したものの豪ドル円は比較的堅調な地合いが見られるのは利上げ期待が強まり始めている事もありそうだ。NYダウが一時1万ドル割れリスクが高まった時は豪ドルの下落も見られたが、ここにきてNYダウも底堅い動きを見せている。目先はドル円の動きが大きく影響しそうだが、今日の雇用統計次第では買いが強まりそうだ。ただ、日足の一目を見ると雲の上限に沿った動きが見られることから横這いの動きがもう暫く続くとみる。
豪ドル円予想レンジ:77円50銭~76円20銭
※上記の内容は、利益の保証をするものではございませんので、ご自身の判断においてお取引ください。
テーマ:FX(外国為替証拠金取引) - ジャンル:株式・投資・マネー
注意喚起
店頭外国為替証拠金取引は、為替レートの変動等による損失発生のおそれがあり、かつ、その損失が預託証拠金を上回ることがあります。また、想定元本と比較して、少額の資金で取引することができるため、多額の利益を得ることもありますが、短期間のうちに多額の損失を被る可能性があります。 スワップポイントは、受け取れる場合もあれば、支払わなければならない場合もあります。また、将来にわたり、保証されるものでもありません。 取引レートは、2way priceです。売値と買値には差があり、その差をスプレッドといいます。取引手数料は無料ですが、スプレッドがお客様のコストとなります。 個人のお客様の必要証拠金は、想定元本× 4%以上の額で、法人のお客様の必要証拠金は、法令等の規定する方法で算出した為替リスク想定比率×想定元本以上の額となります。
取引にあたっては、契約締結前交付書面をよくお読みいただき、内容をご理解の上、ご自身の判断により取引を行っていただきますようお願いいたします。
商号 | : | ヒロセ通商株式会社 |
業務内容 | : | 第一種金融商品取引業 |
登録番号 | : | 近畿財務局長(金商)第41号 |
加入協会等 | : | 一般社団法人金融先物取引業協会(会員番号1562) |
日本証券業協会 日本投資者保護基金 |