[全般] ポジション調整の動き
※上記の内容は、利益の保証をするものではございませんので、ご自身の判断においてお取引ください。
テーマ:FX(外国為替証拠金取引) - ジャンル:株式・投資・マネー
[米ドル円] 85円を目の前に利食い売り

先週の雇用統計は予想以上に好結果となりリスク回避の動きが後退し円は全般に売られた。また、欧米の利上げ期待の高まりもあり円売りが先行し過ぎた反動が昨日は見られた。クロス円が全面的に利益確定の動きが強まった事からドル円も84円を割り込む場面も見られたが、結局NYの引けは84円台に乗せて終了。円安はクロス円ではかなり進んだものの、中長期で見るとドルに対して最も出遅れているとみる。ドルに対してまだ円高とみるところも多い事から利食い売りが出たとしてもそれ程下値は深くないだろう。長期のポジションはまだ積み上がっていない事から、調整後は再び円売りが強まるとみる。
昨日の安値は38.2%戻しの83円87銭で跳ね返されているが、今日は50%戻しの83円60銭付近までの戻しもあるとみる。このレベルでは買い遅れたドル買いが並んでくるとみる。
米ドル円予想レンジ:84円50銭~83円60銭
※上記の内容は、利益の保証をするものではございませんので、ご自身の判断においてお取引ください。
テーマ:FX(外国為替証拠金取引) - ジャンル:株式・投資・マネー
[ユーロ米ドル] 1.42ミドルを挟む展開

週明けの東京市場では一時当面の高値と見られた1.42ミドルを上抜けて1.4267ドルまで上昇。しかし、その後は利益確定の動きが先行から1.42ドル付近まで戻されてもみ合いが続いている。7日にはECBの理事会が開かれ0.25%の利上げが決定されるとの見方がほぼ織り込まれている事から、ここから買っていくのは難しいだろう。ただし、下値もユーロ円の買いが支えてくる事から浅いとみる。ECB後のトリシェ総裁の発言が注目され、今回の利上げ後でも継続的に利上げが行われるかどうかが焦点となりそうだ。ただ、これまでの発言を見ると一旦は非伝統的な緩和策を解除するという見方が強い事から1.42ミドルは当面の天井になるとみる。下値はボリンジャーバンドの中心線とパラボリックの位置する1.40ミドル。
ユーロ米ドル予想レンジ:1.4245~1.4150
※上記の内容は、利益の保証をするものではございませんので、ご自身の判断においてお取引ください。
テーマ:FX(外国為替証拠金取引) - ジャンル:株式・投資・マネー
[豪ドル円] RBAの政策会合を控え


週明けの東京市場では本日13時半に発表されるRBA政策会合を控え上値では利食い売りが先行。豪ドル円は87円67銭、対ドルでは1.4164と最高値を更新したところで押し戻された。昨年の高値である88円では売りが更に並んでいるといわれる。
今回は政策金利を4.75%で据え置きと予想されるものの、RBAウオッチャーのマカラン氏はその後の声明文ではハト派的な内容になると指摘した事が売りを誘ったといわれる。豪ドル円は3月18日の協調介入以来殆ど押し戻しがなく上昇しており、買い遅れたところが多いとみる。下げたところでは中長期の仕込み買いが待っているとみてよいだろう。ただし、海外勢のポジションは短期的にロングが目立つ。発表後に再び買いが強まれば88円付近では利食い売りが上値を抑えてくるとみる。
豪ドル円予想レンジ:88円00銭~86円25銭
※上記の内容は、利益の保証をするものではございませんので、ご自身の判断においてお取引ください。
テーマ:FX(外国為替証拠金取引) - ジャンル:株式・投資・マネー
注意喚起
当社の取扱う店頭外国為替証拠金取引は、元本や利益を保証した金融商品ではなく、為替レートの変動等による損失発生の可能性があります。さらに、レバレッジ効果(想定元本と比較して少額の資金で大きな取引ができる仕組み)や為替レートの変動等によって注文(ロスカット注文を含む)が約定しない場合等、元本を上回る損失発生の可能性があります。特に、マイナー通貨(流動性の低い通貨)の取引をされる場合、元本以上の損失発生の可能性が高くなります。加えて、スワップポイント(通貨間の金利差調整額)においては通貨ペアやポジションの状態(売りまたは買い)によっては、受け取れる場合もあれば、支払わなければならない場合もあります。 取引におけるお客様のコストは、スプレッドとなります。スプレッドは、売りレートと買いレートの差のことで、通常は売りレートより買いレートの方が高くなります。また、流動性が低ければ、スプレッドが大きく広がる場合があります。個人のお客様の必要証拠金(取引において最低限必要である資金)は、想定元本(為替レート×取引数量)× 4%以上の額となり、レバレッジは、想定元本÷必要証拠金で算出されますので最大25倍となります。法人のお客様の必要証拠金は、為替リスク想定比率×想定元本以上の額となります。 為替リスク想定比率は、通貨ペアごとに異なり、当社では、原則として一般社団法人金融先物取引業協会が金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第27項第1項に規定される定量的計算モデルを用いて算出する数値を利用します。なお、為替リスク想定比率は、原則として1週間ごとに見直しが行われ、レバレッジは、為替リスク想定比率の逆数(想定元本÷必要証拠金)となりますので、1週間ごとに変動します。
店頭バイナリーオプション取引「LION BO」は、判定時刻の為替レートが、当社の設定した最大7本の権利行使価格から、お客様が選択された権利行使価格よりも、上昇するか下降するかを予想するヨーロピアンタイプのラダーバイナリーオプション取引です。最大損失額は、オプションの取得対価の全額となります。取引単位は1ロット(1ロット当たりの価格は0~1,000円)、1回の取引あたりの最大取引単位は50ロットとなります。手数料は無料です。オプションの購入後において、取引をキャンセルすることはできません。購入したオプションを取引可能期間前に清算(売却)をすることはできます。但し、購入価格と清算価格にはスプレッドがあり、清算時に損失を被る可能性があります。「LION BO」は投資額に比べて大きな利益を得る可能性がある反面、投資元本の保証はなく、お客様にとって為替レートが不利な方向に変動することにより投資元本の全てを失う可能性のあるリスクが高い金融商品です。
当社の取扱う店頭CFD取引は、元本や利益を保証した金融商品ではなく、原資産の価格の変動や為替レートの変動等による損失発生の可能性があります。さらに、レバレッジ効果(想定元本と比較して少額の資金で大きな取引ができる仕組み)や金融市場、為替相場の変動等によって注文(ロスカット注文を含む)が約定しない場合等、元本を上回る損失発生の可能性があります。特に、流動性が低下している状況では、元本以上の損失発生の可能性が高くなります。また、株価指数、ETF(上場投資信託)、ETN(指標連動証券)を原資産とするCFD取引は、金利調整額(買建玉を保有している場合は支払い、売建玉を保有している場合は受取り)が発生しますが、金利調整額は、金利水準が各国の経済事情や政治情勢等様々な要因を反映するため変動するので、売建玉を保有している場合でも、マイナス金利となる際は、当社への支払いとなります。加えて、配当金・分配金の各権利確定日の取引終了時点で建玉を保有していた場合、これらの権利調整額が建玉に発生します。一般に権利調整額は買建玉を保有している場合は受取り、売建玉を保有している場合は支払います。一方、原資産となる株価指数自体が配当金を考慮している指数の場合等は、使用するリクィディティプロバイダーによっては、権利調整額は売建玉を保有している場合は受取り、買建玉を保有している場合は支払います。この他、商品先物を原資産とするCFD取引は、当社が定める日の未決済ポジションに対して当社が定めた価格調整額が発生します。原資産にコーポレートアクションが発生した場合は、当社は決済期日を定めた上で新規取引を停止する場合があります。建玉を決済期日までに決済されなかったときには、当該建玉は当社の任意で反対売買により決済されます。 取引におけるお客様のコストは、スプレッドとなります。スプレッドは、売りレートと買いレートの差のことで、通常は売りレートより買いレートの方が高くなります。また、流動性が低ければ、スプレッドが大きく広がる場合があります。個人のお客様の必要証拠金(取引において最低限必要である資金)は、原則、想定元本(基準値×1.1×取引数量×1Lotあたりの取引単位×円転換レート)× 株価指数CFDの場合10%・債券CFDの場合2%・その他有価証券CFDの場合20%以上の額となり、レバレッジは、想定元本÷必要証拠金で算出されますので、それぞれ最大10倍・50倍・5倍となります。
当社は、インターネットを通じて店頭外国為替証拠金取引、店頭バイナリーオプション取引および店頭CFD取引サービスをご提供しておりますので、お客様のパソコン・インターネット環境や当社のシステムに不具合が生じた場合等、取引ができなくなる可能性があります。また、お客様の取引の相手方は当社(相対取引)となっており、取引所取引とは異なります。お客様におかれましては、契約締結前交付書面をよくお読みいただき、内容をご理解の上、ご自身の判断により取引を行っていただきますようお願いいたします。
商号 | : | ヒロセ通商株式会社 |
業務内容 | : | 第一種金融商品取引業 |
登録番号 | : | 近畿財務局長(金商)第41号 |
加入協会等 | : | 一般社団法人金融先物取引業協会(会員番号1562) |
日本証券業協会 日本投資者保護基金 |