[全般]不安定な米国株と債券市場

先週前半はNY株価が連日史上最高値を更新し債券利回りも2.6％後半と高いレベルで推移していたが後半に入ると一転。株価は大幅下落となり債券利回りも節目とみられていた2.5％を下回るなど結果的にリスクオフの格好となった。
一方、14年ぶりの高値を更新していた英国株式市場も雇用指標の悪化を機に一気に下落。ポンドも急落。前週のユーロ急落に続きポンドも下落するなど対ポンドやユーロでドルは金利が低下したにも関わらず上昇。
結果的にドル円だけがドルの金利低下を素直に反応したことで売りが強まった。
ユーロやポンドが大きく動き出したことで、ドル円もこれまでのこう着状況から脱して動き出す可能性が高い。
今週の注目は米国株式と債券市場に集まる。
セルインメイ（5月に売り抜け）のジンクス通りNY株価に対する下落リスクが強まれば大きく円高に傾く可能性が高まる。また、長期債利回りが更に低下するようであればユーロやポンドに対してもドル売りが強まることになりかねない。
週末の25日はウクライナの大統領選挙もあり、市場は神経質な展開になりやすく株価下落の引き金にもなりかねない。
また、今週はイエレンFRB議長やNY連銀、フィラデルフィア連銀総裁など多くのFRBメンバーの講演や、FOMC議事録要旨が公開される。株式と債券市場へどう影響するか注目される。緩和政策の長期化期待は既に市場は織り込んでいる。寧ろ、内容的に緩和政策の副作用やリスクに対する警戒感が示されるようであればドル金利上昇と株価の下落につながる恐れもある。
また、国内でも日銀政策決定会合と黒田総裁記者会見が開かれる。最近の日経株価下落に対し懸念が示されようであれば追加緩和期待が高まり円安要因となる。しかし、先週の黒田総裁発言は相変わらず強気の内容が急に変わるとは思えず、具体的なものが示されなければ寧ろ期待後退による円高リスクに注意したい。
全般的にみるとドルの方向が掴みにくいことから、今週もユーロやポンドに取引が集中しやすいとみられる。
その流れの延長線上で、こう着状態にあるドル円がレンジの下限を下回るか注目される。


※上記の内容は、利益の保証をするものではございませんので、ご自身の判断においてお取引ください。

[米ドル円]米金利の低下と軟調な日経株価から下落リスク燻る

(米ドル円日足)


NY株式市場の下落による円高と米長期債利回り低下によるドル安とが同時進行したことでドル円は101円30銭まで下落。週末にNYダウが小幅ながら反発し、一時2.5％の節目を下回った米長期金利も2.52％台に戻して引けた。
しかし、今週もセルインメイのジンクスへの不安が燻る米国株式市場の不安定な動きと長期金利下げ圧力は消えていない。先週発表された米国経済指標は概ね景気回復を示すものにもかかわらず、市場の反応は鈍くポジション調整の域を脱していない。
今週は日銀会合が開かれ黒田総裁の発言に注目が集まる。ただ、先週の黒田総裁講演では日本株の下落に対する懸念はほとんど示されずこれまでと同様に強気の発言が繰り返された。
もし、会合前に株価が大幅急落するような場合には追加緩和期待が高まるとみるが、何のアクションもなければ寧ろ失望売りが強まる可能性の方が高い。
一目の雲の下限が上値を抑える中で200日移動平均線の位置する101円15銭付近を下回る今年最安値となる100円75銭が次のサポートになる。このレベルを下回ったとしても100円手前には実需の買いも含め、鉄板のようなしっかりとした買いが並ぶと予想される。

今週のドル円予想レンジ：102円40銭（雲の下限）～100円20銭（61.8％）

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[ユーロ米ドル]ユーロ売りとドル買い

(ユーロ米ドル日足)


(ユーロ米ドル時間足)


前週のドラギ総裁発言で始まったユーロ売りも1.37付近で一旦下落が止まりもみあいに入った。しかし、殆ど戻しらしい戻しがみられなかった。結局、1.3680付近を下回ったところで損切を巻き込み1.3645まで下落。その後は買い戻しが入ったものの、1.3730（雲の下限）付近で上値を抑えられた。
先週ECBの追加緩和期待によるユーロ売りはほぼ一巡したとみられるものの、来月のECB会合までは積極的な買いを入れにくい。
米長期債利回りの低下によるドル売りを無視した格好でユーロドルが下落したことから、そろそろ今度はドル安の動きでユーロドル第二弾の下落が始まる可能性もある。
ただ、長い下ひげを伸ばした寄り引き同時線が底値に現れたことで、大底を付けた可能性もある。売るのであれば1.3645を下回ってからでも遅くはない。

今週のユーロドル予想レンジ：1.3860（61.8％）～1.3550（50％）

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[豪ドル円]米国金利と中国経済指標

(豪ドル円日足)


(豪ドル円時間足)


先週は豪州2014年成長見通しが下方修正され、財政再建に向けた歳出削減実施が示された。一時96円台に乗せ、今年高値に迫った豪ドル円だが、これらの結果を受け上昇が抑えられた。しかし、いずれ利上げへの期待もあり、豪ドルへの中長期的な投資意欲は根強く、底堅い動きに変化は見られない。
米国の長期金利低下に伴い豪ドルは対ドルで底堅い動きとなったものの、ドル円の上値の重さが豪ドル円の上昇を抑える。NY株式市場の下落は円買いの動きを強めることや、米国長期債利回りの低下がドルの上値を抑えるなど米国市場の動向に影響を受けやすくなっている。同時に今週は中国製造業PMIが発表される。先週は中国の鉱工業生産や小売売上などが予想を下回ったことから、今週も予想を下回るようであれば一時的に豪ドル売りが強まるリスクに注意したい。96円台の上値の重さが意識されるものの、一目均衡の厚い雲が下値を支える。ドル円の底値の堅さを確認したところで豪ドル円の買いを入れておきたい。

豪ドル円予想レンジ：95円75銭～94円25銭（5月5日安値）


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