ヒロセ通商公式ブログ、日々の売買ポイントをわかりやすく解説。 著者なりの相場観を綴ったもので、実際の投資および取引に関する最終決定は、お客様ご自身の判断において行われるようお願い致します。

2016-06

[米ドル円]円安進行も長続きせず

(米ドル円時間足)

USD_JPY_20160608_jikanashi.jpg

米国早期利上げ期待が後退したことでNY株式市場や海外金融市場にも安心感が広がり、それがリスクオンの円売りを促している。
東京市場では前日のイエレン議長発言で一旦は106円台前半に下落したが、その後堅調な地合いが続いている。先週の雇用統計で急落した反動の買い戻しがほぼ一巡した後は、今度はクロス円の買いがドル円を押し上げている。
昨日は特に資源国通貨に対する円売りが目立った。原油価格が1バレル50ドル台に乗せたことでNY株式市場もエネルギー関連を中心とした買いが強まり、株価が上昇。円売りと同時にカナダドルや豪ドルといった通貨に買いが入った。ただ、同時に米長期金利の低下などからドルは全般に上値が重く、結局ドル円は107円台前半に押し戻されている。
先週末の過度な円高リスクは後退したことから、106円台は既に買いが並ぶとみられる。
107円付近では押し目買いが有効だ。

ドル円予想レンジ:108円00銭(61.8%)~107円00銭

※上記の内容は、利益の保証をするものではございませんので、ご自身の判断においてお取引ください。

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[ポンド米ドル]値動きは収束に向かう

(ポンド米ドル日足)

GBP_USD_20160608_hiashi.jpg

東京時間に一部世論調査で英国のEU残留支持が離脱支持を上回ったとの報道でポンドドルは1.44ドルミドルから1.46ドルミドルまで200ポイント上昇。元々東京市場はポンドの流動性が低く、その後は1.44ドル台に押し戻される往って来い。
ロンドン市場が始まったところで同じ報道と思われる世論調査の結果を焼き直す格好でポンドは対ドル対円で上昇。世論調査の発表ごとにポンドは一喜一憂する動きが続いている。23日の国民投票に近づいてきたことで、神経質な展開が続いている。しかし、調査報道にもそろそろ反応も鈍くなりそうだ。
国民投票というイベント自体がポンドにとってはリスクであり、そのショートの巻き戻しがまだ続いている。それは上昇トレンドラインが示しており、下げたところでは買いが並んできそうだ。

ポンドドル予想レンジ:1.4650(前日高値)~1.4500(BB中心線)

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[豪ドル米ドル]RBA政策会合結果で豪ドル上昇

(豪ドル米ドル日足)


RBA会合では予想通り政策金利据え置きを決定。声明文では「政策スタンスを変更しないことが持続可能な成長とインフレが徐々に目標に戻ることに一致すると判断」とし、次の追加利下げに言及がなかった。市場は追加緩和期待もあり、この結果豪ドルは一気に上昇。対ドルだけではなく対円でも買いが散見された。
最近では中国の株価や人民元も落ち着いていることから、豪ドル買いに安心感が広がっていた。
NY市場では原油価格が1バレル50ドル台に乗せてきたことも資源国通貨の買いに繋がり、豪ドルドルはこの日の高値となる0.7461ドルまで上昇。このレベルにはボリンジャーバンドの上限が位置していることから意識された。ただ、それでもほぼ高値圏で引けるなど、買いの強さが伺われる。
押し目は依然として買いスタンスで臨みたい。

豪ドルドル予想レンジ: 0.7490(50%)~0.7420

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[全般]クロス円全般に底堅い動き

昨日は全般に底堅い動きとなったことで、ドルも全般に上値を抑えられた。
東京市場では最近ポンドが一時的に激しい動きを繰り返すようになった。
昨日も昼過ぎにポンドドルが1.4460ドルから1.4660ドルまで一気に200ポイント上昇。一部の世論調査でEU残留支持が離脱支持を上回ったとの報道がきっかけとなった。しかし、その後すぐに上昇前のレベル付近まで押し戻される往って来い。最近は東京市場でポンドが投機筋の標的になっている可能性もある。
その混乱時にRBA政策会合が開かれ、現行の政策金利据え置きを決定。ただ、追加緩和への言及がなかったことから豪ドルも一気に上昇。ポンドに刺激された感もあるが、そのまま高値圏での推移となった。
ドル円は前日のイエレン議長発言で6月利上げの可能性が消えたが、利上げへの可能性は残されたことで上昇。107円後半まで上昇すると日経平均株価も連れ高となり、リスクオンの動きがクロス円全般を押し上げた。
NY市場に入ると一旦はクロス円全般に利食い売りなども見られたが、資源国通貨は上昇。原油価格がこの日1バレル50ドル台に乗せてきたことを好感した模様。
また、NYダウが小幅続騰したこともリスクオンの動きによる円安をサポート。
前日のイエレン議長発言でNY株式市場は一先ず早期利上げの可能性が消えたとの見方が下支えとなった。
一方、英国のEU離脱問題が依然として市場の不安心理を高めていることから、一方向のポジションを持ちにくい状況が今日も続くことになりそうだ。

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業務内容 : 第一種金融商品取引業
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