[米ドル円]円高リスク燻ぶる

(米ドル円日足)


先週のドル円はイエレン議長のタカ派的な発言で107円後半まで上昇したが108円台には届かず失速。下値も106円前半まで売り込まれたものの、106円を割り込むほどの売りは続かなかった。結局、107円を挟んでのもみ合いの中で、ちょっとした悪材料に対して円高に振れ易い地合いが続いている。
今週はFOMCや日銀会合が開かれ、イベントリスクとしての円高に振れ易い地合いが予想される。
ただ、FOMC後のイエレン議長記者会見で7月利上げの可能性が示されるようなら一時的に108円を試す展開とみる。ただ、来週は英国のEU離脱を問う国民投票を控え、積極的な買いは入りにくい。
日銀会合ではマイナス金利幅を拡大するのは難しいとの見方が既に広がっており、市場の期待は低い。ただ、何ら追加緩和の動きがなければ一時的に円高に振れるとみる。
ただし、106円を割り込むような勢いがみられるようなら本邦からの口先介入が入り、下値も限定的とみる。不安感が広がる中で、安全通貨のドルと円双方に買いが入りやすく、107円を挟んだもみ合いが継続すると予想される。

今週のドル円予想レンジ：108円20銭（38.2％）～106円00銭

※上記の内容は、利益の保証をするものではございませんので、ご自身の判断においてお取引ください。

[ポンド米ドル]世論調査で一喜一憂

(ポンド米ドル日足)

先週末の世論調査では英国のEU離脱支持が55％と、残留支持の45％を大きく上回ったことでポンドが急落。これまで離脱と残留支持の比率が拮抗していたが、ここにきて離脱の可能性が高まった。ポンドはダブルトップのネックラインとして意識されていた1.4330ドル付近を割り込むと一気に1.4177ドルまで下落。その後は売られ過ぎの反動から1.42ドル後半まで押し戻された。しかし、ボリンジャーバンドの中心線までは戻せずに引けている。
世論調査は複数ほぼ毎日行われており、この調査結果は毎回異なるものだ。今回の結果とは全く反対の結果が示されるようなら一気にポンドは上昇しかねない。
ただ、離脱の可能性があるということだけでポンドの下落リスクは常に燻ぶる。
1.43ドルミドルのネックラインが今度は戻り高値の目途となり、その辺で上値が抑えられるようなら売りを入れてみたい。

今週のポンドドル予想レンジ：1.4350～1.4050

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[豪ドル米ドル]原油と中国経済動向に注目

(豪ドル米ドル日足)


先週のRBA会合では政策金利据え置き発表後豪ドルは上昇。追加緩和への言及がなかったことで買いが強まった。また、原油価格が1バレル51ドル台に乗せたことや、中国輸入額が拡大するなど懸念が後退したことも豪ドル買いを促した。
しかし、英国のEU離脱を問う国民投票が近づく中で、市場の不安感が拡大。日本や欧州株価が下落するなどリスク回避の動きが高まったことで豪ドル円の売りが強まった。
今週はFOMCや日銀会合といったイベントがあり、リスク回避の円買いが進む可能性が高い。
先週はボリンジャーバンドの上限で上値を抑えられたことで、下向き圧力が継続。
ボリンジャーバンドの中心線でもあり、フィボナッチ61.8％戻しとなる0.7280ドル付近が強いサポートとなる。
中国経済イベントが終了すれば再び豪ドル買いが強まるとみており、それまでは買いを控えておきたい。

豪ドルドル予想レンジ： 0.7450～0.7280（61.8％、BB中心線）

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[全般]イベントリスク回避の円高・ドル高・債券高

今週はFOMCや日銀会合を控えリスク回避の動きが継続しそうだ。
先週はイエレン議長のややタカ派的な発言もあり、米国早期利上げの可能性が残された。一方、英国のEU離脱問題などから市場はリスク回避の動きが強まる中で、資金の安全資産へのシフトが目立った。特に、信用度の高い米国やドイツ、そして日本などの国債に資金が流れ込み、世界的な金利低下を引き起こしている。
先週最も激しい動きを見せたのがポンドで、それが他通貨や他の市場に大きく影響を与えた。先週末の世論調査で英国のEU離脱支持が55％、残留支持が45％と発表された。これを受けポンドが急落しドル円も連れ安となった。その後は買い戻しが入るなど、調査が発表されるたびにポンドは上下を繰り返している。その英国国民投票が来週末に迫ることで、更に神経質な展開が予想される。不安が広がれば市場の流動性が低下し、更に上下に振れやすくなるので注意が必要だ。
今週はFOMC会合、その後には日銀会合が開かれることから、こちらもイベントリスクが高まる。
今回のFOMC会合では利上げの可能性はほぼゼロとみられ、市場への影響はないとみる。ただ、イエレン議長が次の利上げを示唆するようなら一時的にドル買いに動くとみられる。日銀会合では、マイナス金利による国債離れが進む中で追加利下げは難しいとの見方が広がっている。国債やETFといった量的緩和を実施したとしても、効果は限定的とみられ、市場の期待は低い。ただ、市場の流動性が低下している中で追加緩和を見送るようなら、一時的に円高に振れる可能性が高い。
いずれにしても、来週末の英国国民投票が終わらない限り、市場の不安感は払しょくできない。それまではリスク回避の動きからの円高に振れやすい地合いが続きそうだ。

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