ヒロセ通商公式ブログ、日々の売買ポイントをわかりやすく解説。 著者なりの相場観を綴ったもので、実際の投資および取引に関する最終決定は、お客様ご自身の判断において行われるようお願い致します。

2016-07

[米ドル円]調整一巡後は再度上値トライ

(米ドル円2時間足)


一気にドル円は100円ミドルから105円手前まで4円余り上昇したことから、そのスピード調整による反動が出た。105円はブレグジットによる相場の混乱前のレベルでもあり意識されている。昨日も日経平均株価は高く始まったがその後は利食い売りなどに押された。ドル円も105円に近づいたところで利食いや実需などの売りなども散見され104円を割り込んだ。しかし、103円90銭にも届かずに反発。一気に上昇した割には戻し幅が小さいのは、それだけドル円の買い遅れが残っているという事の表れとみる。
ドル円は値幅調整ではなく時間調整に入った可能性が高く、暫く103円後半から104円後半のもみ合いが続くとみる。調整が一巡したところで再び105円を抜けブレグジットショック直前の高値106円80銭が次の上値目途となる。

ドル円予想レンジ:104円80銭~103円80銭

※上記の内容は、利益の保証をするものではございませんので、ご自身の判断においてお取引ください。

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[ポンド米ドル]追加緩和織り込むものの

(ポンド米ドル時間足)


次期首相が早期に決定したことを受けポンドの買い戻しが入ったが再び下落に転じている。
本日のBOE政策会合では現行の政策金利から0.25%引き下げが予想される。ただ、資産買い取りプログラム規模の3750億ポンドはそのまま継続されると予想される。
既に市場はそれを織り込んできていることから、これ以上の何かがなければポンドの買い戻しが入るとみられる。しかし、今回のブレグジットにより英国経済への不透明な状態が更に深まる可能性がある。カーニー総裁が今後マイナス金利の可能性を示唆するようならポンド売りが再び加速することになる。
ポンドの下落余地はまだまだ残されており、戻り売りを狙う。

ポンドドル予想レンジ1.3240~1.3030(61.8%)

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[豪ドル円]ダブルトップのネックライン

(豪ドル円2時間足)

AUD_JPY_20160714_2jikanashi.jpg

ブレグジットショック前のレベルである80円台に一先ず戻したことで利食い売りなどが散見された。80円32銭から78円85銭まで下落したが欧州市場で豪ドルの買いが入り再度80円台へ上昇。NY市場では原油価格が大きく下落したことで再び79円前半まで押し戻されるなど、方向感の掴み難い動きが続いた。
短期的にみると79円80銭をネックに80円付近でダブルトップを形成するように見える。もし、このレベルを下抜け出来ない場合にはブレグジット前の高値81円ミドル付近が上値目途となる。しかし、今のもみ合い時間が長くなればネックラインを割り込み、フィボナッチ50%戻しとなる77円40銭まで下落する可能性が高まる。
一先ずネックライン付近で買いを入れ、下抜けした場合には売りに転じる。

豪ドル円予想レンジ:80円80銭~78円80銭(ネックライン)

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[全般]調整相場も一服感

二日連騰を続けたドル円は105円手前で一先ず折り返し、クロス円も全般に上値が抑えられた。
ブレグジットショックも次期首相が早期に決定したことで落ち着きを取り戻した。
また、米労働市場への懸念も予想を大きく上回る6月雇用統計で再び年内利上げ観測が持ち上がり始めている。
更に、日本の大規模経済対策や日銀の追加緩和期待が高まり過度な円高懸念が後退。
過度に進んだポンド安や円高の調整が見られたが、それも昨日で一先ず一服感が広がった。
連日高騰を続けていたNY株式市場も利食い売りなどに押される場面もみられた。
今回の相場は円が主導する相場展開となっていたが、そろそろドルが主役に返り咲く兆しが見えてきた。
昨日発表された米地区連銀経済報告では殆どの地域で経済は緩やかな拡大を続けているとした。また、この日はメスター・クリーブランド連銀総裁が「緩やかな利上げが適切」と発言するなど、市場には年内利上げ観測が再び広がる兆しも見え始めている。
ただ、市場には、調整後再び円高ポンド安が進むという懐疑的な見方も燻ぶる。
日銀によるヘリコプターマネーの話が円安を促しているが、実際に行う可能性は低く、メッキが剥げ落ちた時の反動による円高には注意が必要だ。
また、本日のBOEの政策会合では追加緩和は既に織り込んでいるものの更なる追加緩和が示される可能性もある。そうなれば、再びポンド売りが強まり、ポンド円などのクロス円の売りなどから円高が進む動きが予想される。
ただ、市場のセンチメントは楽観的なムードが先行していることから、暫く押し目買いスタンスで臨みたい。

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業務内容 : 第一種金融商品取引業
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