[米ドル円]１００円割れを試したものの
東京市場が始まったところでドルが全面安となり、ドル円も100円05銭まで売り込まれた。特に材料は見られず薄商いの中で買い戻しが入るなど投機筋が仕掛けた可能性が高い。
午後に入ると再びドル円は下落に転じた。この日行われたフィンテックフォーラムで黒田総裁が金融政策に言及しなかったことで失望売りも散見。欧州市場でドル円は100円を割り込み99円95銭まで下落。その後買い戻しが入ったもののNY市場で再度100円を割り込んだが、99円台では売りが続かなかった。
全般にドル売りに傾きやすくなっており、101円手前では短期的な戻り売りを出していきたい。
ドル円予想レンジ：100円80銭（38.2％）～99円80銭
※上記の内容は、利益の保証をするものではございませんので、ご自身の判断においてお取引ください。
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[ユーロ米ドル]ダブルトップ形成か
東京市場が始まったところでユーロドルは1.13ドル前半で纏まった買いが入り上昇。その後もジリジリと上昇が続き欧州時間に入るとこの日の高値となる1.1356ドルを付けた。その後はドルの買い戻しの動きが入り下落に転じている。ユーロドルで1.13ドルミドルは先週末に付けた高値であり、このレベルを超えられなかったことでダブルトップを形成した感もある。
市場はドルの方向感が乏しいため目先テクニカル分析で動く可能性が高い。
ネックラインの1.1270ドルを割り込むようならもう一段の下押しが見込める。ただ、短期的な仕掛けになりやすく買い戻しも入りやすいことから、深追いは禁物だ。
ユーロドル予想レンジ ：1.1330～1.1240（38.2％）
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[豪ドル米ドル]上昇チャネルの下限を試す展開
東京市場ではドル安が進んだことで豪ドルドルも底堅い動きで始まり、0.7653ドルを付けて押し戻された。
欧州市場に入ってもドル売りの動きは継続し豪ドルドルはこの日の高値となる0.7654ドルを付けた。その後一旦は押し戻されたもののロンドンフィキシングにかけて再度上昇したものの、0.7654ドルで跳ね返されている。
結局この日一日で0.76ドルミドルの高値を3回試して上抜け出来なかったことから、目先は下落リスクが高まった。
0.76ドルから0.7580ドル付近に位置する上昇チャネルの下限を試す展開が予想されるが、下抜けするほどの材料もない。
下値の堅さが確認されたところで買いを入れてみたい。
豪ドルドル予想レンジ：0.7670（50.0％）～0.7580
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[全般]方向感乏しくも慎重姿勢
午後に入ると黒田総裁がフィンテックフォーラムで金融政策に全く言及がなかったことからドル円の失望売りが入り下落。欧州市場ではドル円が99円95銭まで下落したものの買い戻しが入り反発。市場の流動性が低下していることもあるが、投機的な動きが入るとそのまま動いてしまうといった状況に見える。
NY市場では原油価格が上昇。イランが増産凍結に前向きな姿勢を示したことを好感。NY株式市場も高く始まったものの、26日のイエレン議長発言を控え利食い売りに押されるなど、慎重な動きが目立った。
昨日発表された米7月新築住宅販売件数が65.4万件と予想の58.0万件を大きく上回ったことから、市場にはFRBの早期利上げ期待も聞かれた。しかし、方向感は乏しくポジションを偏らせる動きは見られなかった。
今日もNY時間に中古住宅販売件数が発表され、好調な住宅市場の改善がみられるようなら一時的にドル買いに反応してくるとみる。しかし、結果的に「往って来い」になると予想され、後追いはやめておきたい。
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当社の取扱う店頭外国為替証拠金取引は、元本や利益を保証した金融商品ではなく、為替レートの変動等による損失発生の可能性があります。さらに、レバレッジ効果（想定元本と比較して少額の資金で大きな取引ができる仕組み）や為替レートの変動等によって注文（ロスカット注文を含む）が約定しない場合等、元本を上回る損失発生の可能性があります。特に、マイナー通貨（流動性の低い通貨）の取引をされる場合、元本以上の損失発生の可能性が高くなります。加えて、スワップポイント（通貨間の金利差調整額）においては通貨ペアやポジションの状態（売りまたは買い）によっては、受け取れる場合もあれば、支払わなければならない場合もあります。 取引におけるお客様のコストは、スプレッドとなります。スプレッドは、売りレートと買いレートの差のことで、通常は売りレートより買いレートの方が高くなります。また、流動性が低ければ、スプレッドが大きく広がる場合があります。個人のお客様の必要証拠金（取引において最低限必要である資金）は、想定元本（為替レート×取引数量）× 4％以上の額となり、レバレッジは、想定元本÷必要証拠金で算出されますので最大25倍となります。法人のお客様の必要証拠金は、為替リスク想定比率×想定元本以上の額となります。 為替リスク想定比率は、通貨ペアごとに異なり、当社では、原則として一般社団法人金融先物取引業協会が金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第27項第1項に規定される定量的計算モデルを用いて算出する数値を利用します。なお、為替リスク想定比率は、原則として1週間ごとに見直しが行われ、レバレッジは、為替リスク想定比率の逆数（想定元本÷必要証拠金）となりますので、1週間ごとに変動します。
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