[米ドル円]巻き戻し前のレベルに往って来い
東京市場ではFOMCを控えドルショートの巻き戻しが一層強まりドル円は112円台を回復した。しかし、ショートの巻き戻しが一巡すると欧州市場では徐々に売りが強まり111円後半に押し戻された。
NY市場では株価や原油価格が上昇したことでリスクオンの円売りが強まりドル円は112円19銭まで上昇するなど底堅い動きとなった。
しかし、FOMC声明がハト派的な内容となったことでドル円は一気に111円06銭まで1円余り下落。結局FOMC前の巻き戻しのレベルに往って来い。
ドル上昇の始まりかと思われたが再び弱気の相場に逆戻りしたことで、本日は再度111円割れを試す展開とみる。
ただ、FOMCの内容は前回とほとんど変わらず、短期的な下押しとみてよいだろう。
前回の安値となる110円83銭、その下の110円63銭を下回らないようなら再び上昇に転じるとみる。
ドル円予想レンジ：111円60銭～110円60銭
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[ユーロ米ドル]調整後再び高値を更新
ユーロは踏み上げ相場が続いている。
ユーロドルはFOMC会合を控え1.1712ドルの高値を付けたユーロの巻き戻しの動きが入ったものの1.1612ドルまで100ポイント程度で下げ止まった。
FOMC会合ではハト派的な内容となったとの見方が広がると再びユーロは上昇。前回の高値を上抜くと更に上昇幅を拡大し1.1748ドルまで買われそのまま高値圏での引けとなった。
30分足チャートで38.2％戻しとなる1.17ドルを終値ベースで上回ったことで上昇の勢いは止まらず、今日もユーロドルは上値を試す展開が予想される。
ここからは1.2ドルの大台までは特に目立ったレジスタンスはないものの「好事魔多し」ということもある。そろそろ利食いもこまめに入れていきたい。
ユーロドル予想レンジ：1.1800～1.1700
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[豪ドル米ドル]0.8ドルを抜き上昇の勢い確認か
上昇が続く豪ドルドルだが、FOMC前に調整の売りが出たことで再び買いの勢いが増してきた。
0.8ドルの大台を意識したのか、FOMC前には調整売りの動きが強まり0.78ドル後半まで押し戻された。しかし、FOMC会合というイベントリスクを終えたことや、ドル売りの動きが強まり豪ドルドルは節目の0.8ドルを上抜いてきた。
0.73ドル台から始まった上昇はふた月足らずで600ポイント余り上昇したことになり、買い遅れ感が際立つ。
それでもここから買いが入るということはそれだけ豪ドルの上昇余地があるということだろう。
昨日はロウRBA総裁が「世界の他の中銀に金利で歩調を合わせる必要がない」と改めて利上げに否定的な姿勢を示したが、市場はその発言を信用していないようだ。
近い将来利上げの姿勢を示す時が利食いの時になるとみている。
0.79ドル台では押し目買いスタンスで臨みたい。
豪ドルドル予想レンジ： 0.8150（50.0％、16年4月高値）～0.7960
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[全般]FOMCはハト派的？
東京市場では前日のドル買いの動きを引き継ぎドル円は底堅い動きで始まり、一時112円台に上昇。FOMC会合を控えドル全般にポジション調整がみられる中で特に上昇幅が大きい豪ドル売りの動きが目立った。
ポジションの巻き戻しが一巡したところで欧州市場ではFOMC会合を控え全般に動意の乏しい状況が続いた。
NY市場ではこの日発表された6月新築住宅販売件数が0.8％と予想通りの結果となったが市場の反応は限定的となった。ただ、欧州株式市場が上昇したことでNY市場も三指数ともに堅調な地合いとなったことからドルは全般に底堅く始まった。
ドル円も再び買いが強まりこの日の高値となる112円19銭を付けた。
注目のFOMC会合ではイエレン議長の会見はなく声明文だけ発表された。
声明文では「コアを含めインフレ率は低下し2％を下回っている」とし、前回の「インフレ率はやや下回っている」から慎重な表現に変更。また、バランスシートの縮小時期に関しても前回の「年内」から「比較的早期に」と表現が変わったことを市場はハト派と捉えドルは全面安。ドル円も1円余り下がり111円付近まで下落してほぼ安値圏で引けている。
FOMCの内容は前回の内容をほぼ踏襲するものとみるが、発表前にドルが買われ過ぎた反動もあったように思える。
ただ、それだけドル売り材料に反応しやすいということが今回の動きを見て伺われる。
今日の東京市場ではNY株式市場の流れを継いで日経平均株価は堅調な地合いで始まると予想されるが、為替に関しては慎重な動きになりそうだ。
今日のNY市場で発表される米6月耐久財受注や新規失業保険申請件数が予想よりも悪化するようならドル売りのきっかけにされそうだ。
今回の声明を冷静に見るとFRBの政策スタンスはこれまでと変わらず、9月にバランスシート縮小をスタートし12月利上げの可能性はそのまま残る。
トランプ政権や政策への不透明感などで所々ドルが売られやすい地合いではあるが、金融政策からのドル上昇に変化はないとみる。
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