ヒロセ通商公式ブログ、日々の売買ポイントをわかりやすく解説。 著者なりの相場観を綴ったもので、実際の投資および取引に関する最終決定は、お客様ご自身の判断において行われるようお願い致します。

2017-09

[米ドル円]雲のねじれで相場転換も

(米ドル円日足)


今週のドル円は底値固めから上値を狙う展開を予想する。
先週は北朝鮮のミサイルが日本の上空を通過したことからドル円は108円27銭まで下落した。しかし、今年最安値となる108円13銭までは届かず反発に転じた。今回も108円台で跳ね返されたことで底の堅さを確認。次に109円付近に戻せばかなりの買いが並んでくると考えられる。
日足一目の雲の動きを見ると7日前後で雲のねじれが生じることから、相場の流れが変わる可能性が高いとみる。
これまで下値を試しただけに次は111円のレジスタンスを上抜くとみており、109円台ミドル付近への下押しがあれば買いを入れておきたい。ただ、週末の9日には北朝鮮の建国記念日ということから土日に何らかの行動を起こす可能性がある。そのため週末にはポジションはできるだけ縮小か解消しておきたい。

今週のドル円予想レンジ:111円40銭(50.0%)~109円50銭

※上記の内容は、利益の保証をするものではございませんので、ご自身の判断においてお取引ください。

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[ユーロ米ドル]1.2ドルのクルーシャルポイント

(ユーロ米ドル月足)


ユーロドルの1.2ドル付近というのはリーマンショック以降の強いサポートとして意識されたレベルであり、今回2015年1月以来の1.2ドル乗せとなった。このレベルは相場の転換点でもあり、いわゆるクルーシャルポイントになる。今回は1.2070ドルに上昇した後に下落に転じている。終値ベースでも1.2ドルを確保できなかったことから達成感が出た感もある。
先週末にノボトニー・オーストリア中銀総裁が「我々はユーロ高を誇張して言うべきではない」「ユーロは歴史的なレンジの範囲にある」と発言したことでユーロは買われる場面もみられた。米雇用統計でドルが売られた後に1.1980ドル付近に上昇したが1.2ドルには届かなかった。その後「ECBは12月までにQE縮小計画を準備できない可能性がある」との一部報道でユーロ売りが強まった。
今週のECB理事会で量的緩和縮小への言及がなかった場合一段のユーロ売りが加速するとみる。
1.2ドルアッパーを一旦は売り場として見ておきたい。

今週のユーロドル予想レンジ:1.2000~1.1750

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[カナダドル円]BOCでの利上げ期待

(カナダドル円週足)


先週発表されたカナダ4-6月期GDPは4.5%と予想を大きく上回る結果となりカナダドル買いに拍車がかかった。今週はカナダ中銀BOCの政策決定会合が開かれる。7月の会合では政策金利を7年ぶりに引き上げた。カナダ中銀は次の10月にも追加利上げを実施する構えを見せており、今回は据え置きとみられる。ただ、今回も利上げに積極的な姿勢が示される可能性もあり、カナダドル買いが強まるとみる。
同時にドル円も108円台の底固めから円を上抜くようなら買いが加速する期待も高まる。
結果的にカナダ円の上昇幅は大きくなると予想され、買いポジションをキープしたい。
カナダドル円は上値目途として7月に付けた今年高値となる89円70銭付近で一旦売りが並ぶとみる。勢いがあれば週足ボリンジャーバンドの上限の位置する90円30銭が視野に入る。

今週のカナダ円予想レンジ:90円30銭(BB上限)~88円50銭

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[全般]北朝鮮問題の燻りとECB理事会

先週末に発表された米8月雇用統計は予想を下回る一方でISM製造業景況指数は大きく改善。結果的にドル円は底の堅さが印象的となった。
先週は北朝鮮ミサイルが日本の上空を通過したとの報道を受け円高で先行。ドル円は108円27銭まで下落したが今年最安値を下回らずに下げ止まった。
結局、米国は落ち着いた姿勢を示したことで北朝鮮リスクが後退するとドルのショートカバーが強まりドル円は110円台ミドルまで押し戻された。
また、先週は米国GDPやADP雇用統計など好調な経済指標がドルの上昇を後押し。注目の米8月雇用統計は非農業部門雇用者数変化が15.6万人と予想の18.0万人を下回り失業率も4.4%と前月から悪化。更に、平均時給も0.1%と予想の0.2%を下回ったことでドルは発表後全面安となったが同時に発表されたISM製造業景況指数が58.8と予想の56.5を大きく上回ると一転。ドルは一斉に買い戻されるなど、結局往って来いとなった。
北朝鮮は今週末の9月9日の建国記念日に何らかの行動を起こすとの見方があり、予断を許さない。しかし、先週のミサイル騒動でドル円の下値もある程度限界が見えてきた。実際に軍事衝突に陥らない限りドル円の更なる下落はないとみる。
先週の雇用統計の結果を受け、米国金融政策の行方は今後、賃金動向が大きく影響するとみられ、それまで市場の注目はほかに移りそうだ。
今週は豪州中銀RBAやカナダ中銀BOC、そしてECB理事会の金融政策の行方に市場の注目は集まる。
特にECB理事会での量的緩和縮小の道筋が示されるかどうかでユーロが大きく動く可能性が高い。先週末ECBは12月まで量的緩和縮小に動けないとの一部報道でユーロは下落しており注目される。
地政学的リスクやトランプ政権の不透明感などはあるが、全般に市場のムードはリスクへの警戒感が後退している。
今週は不安定な動きの中でドルショートカバーに加え、買われ過ぎた円の巻き戻しなどが継続されるとみる。

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