[米ドル円]株を睨みながら上値を試す展開

(米ドル円日足)

先週のドル円は米中貿易摩擦への過度な懸念が後退したことで一時107円47銭まで上昇。しかし、週末に「トランプ大統領が中国に対し1000億ドルの追加制裁を検討する」との報道に対して中国も最後まで戦う姿勢を示したことで再び懸念が拡大。NY株式市場が大幅安となったことでドル円も106円79銭まで下落し、ほぼ安値圏での引けとなった。
NY株式市場の動向がドル円を左右するといった状況は今週も継続するとみる。
先週のNY株式市場の動向をみると押し目買いの動きが目立つようになった。
トランプ大統領の打ち出した大型減税やインフラ投資などへの期待もあり乱高下後は再び上昇に向かうとの見方が大勢。
先週は株が上昇すると米長期金利が上昇するなどリスクオンの円安と同時にドル高の動きが強まった。株と債券、そして為替などの各市場の連動性がみられた。
4月は本邦投資家が外債投資に向かうことや、米国もレパトリによるドル買いの動きがドル円の下支えとなる。
先週末に発表された米雇用統計は緩やかな賃金上昇が見込まれることから、年内にあと2回から3回の利上げの可能性が高まる。
日米金融政策の違いが改めて見直されるようならドル円は108円台を試す展開を予想。
107円ミドルにはボリンジャーバンドの上限や一目の雲の下限が位置することから強いレジスタンスとして意識される。
しかし、株価が持ち直す場面では市場は素直にドル円の買いで反応してきそうだ。

今週のドル円予想レンジ：108円50銭（38.2％）～106円00銭

※上記の内容は、利益の保証をするものではございませんので、ご自身の判断においてお取引ください。

[ポンド円]上昇チャネル継続

(ポンド円日足)

ポンド円の上昇チャネルは今週も継続するとみている。
3月初旬にメイ首相が「EU離脱文章草案に対して受け入れられない」と発言したことでポンド円は瞬間145円を割り込んだ。しかし、この時が底値となりその後反発。離脱後の移行期間の合意などEUとの交渉が順調に進んだこともありポンド買いが強まった。
一方、貿易摩擦への過度な懸念や株価の下落もありリスク回避の動きから円が上昇する場面も見られた。しかし、ここにきて森友問題や北朝鮮の地政学的リスクの後退などから円安に振れやすくなっている。
貿易摩擦への懸念は残るものの今週も円安の動きが継続されるとみており、クロス円全般に買いが入りやすい。
ポンド円は2月21日に付けた高値150円88銭を先週末に一時的に越えるなど、上昇の勢いが残る。
ボリンジャーバンドの中心線も下降から上昇に転じており、上昇チャネル下限をサポートに押し目買いで臨みたい。

今週のポンド円予想レンジ：152円20銭（61.8％）～149円50銭

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[カナダドル円]NAFTA交渉に期待

(カナダドル円日足)

先週末にカナダのトルドー首相はNAFTAの再交渉について「大きく前進している」「再交渉には良好な時も遅々として進まない時もあるが、今は米国とのかかわりが非常に生産的な段階にある」と発言。カナダ円は3月9日に付けた戻り高値83円50銭を上抜き84円22銭まで上昇。週末にはNY株式市場が大きく下落したことでリスク回避の円買いが進んだものの依然として上昇基調は継続。
原油価格も今年に入り堅調な地合いで推移していることもカナダドルの下支えとなっている。
先週発表されたカナダ雇用統計でカナダ3月新規雇用者数が3.23万人と予想の2.00万人を上回った。
今週は住宅関連指標が相次ぐが昨年の利上げによる抑制効果がみられないようなら一段の利上げ期待が高まりカナダドルの上昇に繋がる。
85円付近にはボリンジャーバンドの上限が位置するものの、上昇基調がみられることからその上の半値戻しとなる86円がレジスタンスとして意識される。

今週のカナダ円予想レンジ：86円00銭（50.0％）～83円00銭

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[全般]株・債券・為替の連動性復活へ

先週は貿易戦争への過度な懸念が後退する中で株や債券、そしてドルの上昇が進むなど各マーケットとの連動性が少しずつ回復する動きがみられた。
しかし、週末には再び米中貿易摩擦の高まりからNY株価が大幅安となるなど依然として不安定な動きが継続する中で今週は再度上値を試す展開を予想する。
先週末に発表された米3月雇用統計は米3月非農業部門雇用者数変化が10.3万人と予想の18.5万人を大きく下回った。また、米3月平均時給は予想通り2.7％と緩やかな上昇を示す結果となった。発表直後ドルが下落したもののすぐに反発するなど売り買いが交錯。
結果的にNY株式市場は3指数ともに大幅安となったことで米長期金利も低下。ドル安と円高の動きが重なりドル円は107円を割り込んで引けている。
週末にトランプ大統領は「中国に対して1000億ドルの追加制裁を検討している」と発言すると中国も「最後まで付き合う」との徹底抗戦の構えを示した。この結果、米中貿易摩擦への懸念の高まりがNY株価押し下げ要因となった。
一方、ムニューシン米財務長官は「中国との積極的な交渉を継続」と発言。また、クドローNEC委員長も「中国との会話は常にある」「中国への追加関税はまだ検討中」など、水面下では貿易戦争の拡大を抑える動きも見られる。
最初に強気に出て、後から譲歩を引き出すといったトランプ流の交渉は今回も繰り返されることが多く、市場への影響は徐々に低下するとみる。
ただ、NY株価はアマゾンやフェイスブックなど大型ハイテク株、いわゆる「FANG」の下落が相場の下押し要因でもあり不安定な動きが当面続く可能性が高い。
また、来週行われる日米首脳会議では日本に対して貿易赤字の縮小の圧力をかけてくる可能性もあり円高リスクへの警戒感も残る。
しかし、市場のセンチメントはそれ程悲観的なムードは感じられず、徐々に落ち着きを取り戻すだろう。
市場が落ち着けば再び株と債券、そして為替市場との連動性が強まりドル円クロス円ともに一時的な乱高下があっても最終的に底堅い動きに戻るとみている。

※上記の内容は、利益の保証をするものではございませんので、ご自身の判断においてお取引ください。