[米ドル円]雲のねじれに注目

(米ドル円日足)

東京時間の早朝にトランプ大統領が自動車輸入関税を25％に引き上げる事を検討しているとの報道でドル円は110円を割り込み109円34銭まで下落。
その後米長期金利が上昇に転じたことでドル円も109円77銭まで買い戻されたが110円には届かず上値が抑えられた。
ＮＹ市場が始まったところでトランプ大統領が米朝首脳会談は実現しないと発言するとＮＹダウが一時280ドル超の下落をして始まるとドル円も108円96銭まで売り込まれた。
その後、トランプ大統領が北朝鮮との首脳会談を再開する可能性を示唆したことでドル円は109円38銭まで買い戻された。
一先ずドル円にとっての悪材料は出尽くした感もあり、4月から上昇したポジション調整も大分一巡した感もある。
来週の月曜日に一目の雲のねじれがみられ、そろそろ下げからの転換が始まる可能性がある。
今日のＮＹ市場では米4月耐久財受注や米5月ミシガン大学消費者態度指数・確報値が予想を上回るようなら買い戻しのきっかけになりそうだ。

ドル円予想レンジ：109円80銭（ＢＢ中心線）～108円80銭（38.2％）

※上記の内容は、利益の保証をするものではございませんので、ご自身の判断においてお取引ください。

[ユーロ米ドル]下げ止まりから反転も

(ユーロ米ドル日足)

欧州市場が始まりイタリア国債が買われたことでユーロ買い戻しの動きが強まりユーロドルは1.17ドルミドルまで上昇。イタリア新首相にフィレンツェ大教授ジュセッペ・コンテ氏が決まり、いよいよ連立政権が誕生することで政治空白が埋まることになる。しかし、今後はＥＵとの対立が懸念されることから本格的なユーロ買いには不安が残る。その後イタリア国債が再び下落したものの米長期金利が低下したことでユーロは底堅い動きが続いた。
昨日公開されたＥＣＢ議事要旨では「見通しの不確実性が増している」「インフレが中期的に目標に向けて上昇すると確信」「インフレの進展が不十分」「保護主義のリスクが顕著になった」など、全般にハト派的な内容となったがユーロ売りには繋がらなかった。
強いサポートとして意識された1.17ドル付近をＮＹ終値ベースで上回った事から、これまでの下げに一服感が漂う。
本格的な上昇とまではいかないが、短期的な買い戻しがそろそろ入りそうだ。
1.17ドル付近で打診買いを入れてみたい。

ユーロドル予想レンジ：1.1800（38.2％）～1.1690

※上記の内容は、利益の保証をするものではございませんので、ご自身の判断においてお取引ください。

[南アフリカランド円]レンジの底値を拾う

(南アフリカランド円日足)

昨日開かれた南ア中銀（ＳＡＲＢ）政策会合では現行の政策金利6.50％を予想通り据え置くことで一致。
市場の反応は限られたものの、その後クガニャゴ中銀総裁が「引き続きＣＰＩを警戒している」と発言したことで利下げの可能性は後退した。
米国利上げが新興国通貨の売りに繋がる中でランド円は比較的底堅い動きを続けており、スワップポイントを稼ぐには適した通貨といえる。
ランド円のボリンジャーバンドは横ばいに転じておりボリンジャーバンドの下限でありレンジの底値付近となる8円60銭手前で買いを入れていく。

ランド円予想レンジ：8円90銭～8円60銭

※上記の内容は、利益の保証をするものではございませんので、ご自身の判断においてお取引ください。

[全般]トランプリスクで円全面高

トランプ大統領は自動車輸入関税の引き上げを検討するとしたことでドル円は下落。更に米朝首脳会談を突如中止する旨を発表。地政学的リスクの高まりから円高が更に進んだことでドル円は一時109円を割り込むなどトランプリスクによる市場の不安感が高まった。
昨日の東京市場が始まる直前トランプ大統領が自動車や自動車部品の関税を25％に引き上げる事を検討しているとの報道が伝わった。
これを受け日経平均株価は下落して始まるとドル円は110円を割り込み109円前半まで下落。その後は米長期金利上昇に伴いドルが買われたことでドル円も109円後半に買い戻された。
欧州市場ではイタリア国債が買われたことでユーロが上昇。その後、米長期債利回りが低下したこともユーロの下支えとなった。
ＮＹ市場が始まったところでトランプ大統領が米朝首脳会談は実現しないと発言。これを受けＮＹダウは280ドル超の下げで始まると地政学的リスクの高まりから円が上昇。ドル円は一時109円を割り込んだものの、その後トランプ大統領が北朝鮮との会談を今後開く可能性を示したことで株やドルの買い戻しが入った。
トランプ大統領の発言で株式や為替市場が一喜一憂するなど、トランプリスクが市場の動向を決めるといってもよい相場展開が続いた。
ただ、トランプ大統領の最初に相手に圧力をかけて、その後緩和しながら相手の譲歩を引き出すといったやり方が今回も想定される。
ここにきてイタリア政治リスクやトランプリスクの高まりにより、これまで上昇が続いたドル円やその他のポジション調整を促した格好だ。
地政学的リスクは一時的なもので、いずれ時間の経過とともに市場は安定に向かうだろう。関税引き上げに関しても、日本にとっては貿易収支悪化に繋がるもので一時的に株式市場にマイナスとなるが中長期的に円安の流れが強まることになる。
目先はリスク回避の動きは懸念されるものの、週末ということからここ数日の反動には注意が必要だ。

※上記の内容は、利益の保証をするものではございませんので、ご自身の判断においてお取引ください。