[米ドル円]日米金利差拡大

(米ドル円日足)

先週末にトランプ大統領が北朝鮮との会談を当初の6月12日に実施することを表明。
これを受け週明け東京市場では円安が先行しドル円クロス円ともに堅調な地合いで始まった。日経平均株価が大きく上昇して始まるとドル円は109円76銭まで上昇。
しかし、市場では110円という心理的にも節目としての意識が強くその手前では売りがみられ上値が抑えられた。
欧州市場ではイタリア政治リスクが後退したことでユーロ買いの動きが継続されるとドル売りが強まりドル円は一時109円37銭まで押し戻された。
しかし、NY市場では株式市場が三指数ともに大幅高となったことからリスクオンの円安が進んだ。
また、米長期金利も2.94％台に回復したことでドル買いが進む中ドル円は東京市場で高値を超えて109円85銭まで上昇。このレベルはボリンジャーバンドの中心線近くを位置し、フィボナッチ50％戻しでもあり一旦は上げ止まった。
しかし、ほぼ高値圏で引けてきたことで今日は110円の上抜けを試す展開が予想される。
上値目途はフィボナッチ61.8％戻しの110円20銭が意識される。

ドル円予想レンジ：110円20銭（61.8％）～109円40銭

※上記の内容は、利益の保証をするものではございませんので、ご自身の判断においてお取引ください。

[ユーロ円]反動の買い戻し継続

(ユーロ円日足)

イタリアの連立政権樹立により一先ず政治リスクが後退。過度なユーロ売りに対する反動もあり対円でも買いが強まっている。
米国との貿易摩擦は懸念されるものの、欧州株式市場には楽観的なセンチメントが広がり始めている。
一先ずフィボナッチ38.2％戻しとなる128円を上抜けしたことで次のレジスタンスは50％戻しとなる129円付近が上値目途となる。このレベルにはボリンジャーバンドの中心線も位置することから一先ず売りが並んでくるとみてよいだろう。
128円前半で押し目買いを入れ129円付近で利食い売りを出す。

ユーロ円予想レンジ： 129円10銭（50％）～128円00銭

※上記の内容は、利益の保証をするものではございませんので、ご自身の判断においてお取引ください。

[豪ドル円]RBA政策会合で84円ミドルを試す展開

(豪ドル円日足)

今週は豪州の重要な経済指標やRBA政策会合が開かれることもあり豪ドルに注目が集まる中で週明け早々一気に豪ドル円の買いが進んだ。
欧州や北朝鮮リスクが後退したこともありリスクオンの動きが高まる中で資源国通貨の豪ドルやカナダドルに買いが目立った。
週明けシドニー市場ではボリンジャーバンドの中心線が位置する82円70銭附近を底値に買いがスタート。NY市場にかけてほとんど戻りらしい戻りは見られず一本調子の買いが続いた。これまで抑えられていた本邦からの投資の動きが入り始めた可能性が高い。
今日はRBA政策会合が開かれ現行の政策金利1.5％据え置きが予想されるが注目は声明文に集まる。
資源相場の持ち直しや堅調な世界経済の回復を背景に先行きの利上げ終了が示されるようなら昨日からの買いの勢いが加速する可能性が高い。
ただ、84円ミドル付近は前月付けた高値でもあり過去にも何度か天井を付けていることから一先ず売りを出しておきたい。
売りのタイミングはボリンジャーバンドの上限でもある84円40銭附近。

豪ドル円予想レンジ：84円40銭（BB上限）～83円50銭

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[全般]リスク後退で円全面安

欧州政治リスクの後退や米朝首脳会談再開などから市場にはリスク回避の動きが後退し世界的な株高を背景に円は全面安の展開で始まった。
週明け東京市場では先週末に米朝首脳会談が当初の6月12日に開催されると決定したことを受けリスクオンの動きが先行。日経平均株価は300円余り上昇する中で円売りの動きが強まった。特に豪ドルやカナダドルといった資源国通貨でありハイリスクな通貨を中心としたクロス円が大きく上昇。欧州市場でも各国株式市場が堅調な地合いで推移したことからドル円クロス円ともに上昇トレンドが継続。
NY市場でもこの流れを継いで株式市場三指数ともに大きく上昇するとドル円も買いが進み109円後半に上昇してほぼ高値圏で引けてきた。
株価の上昇に合わせる格好で米長期債の売りも高まり長期金利は上昇。先週末の雇用統計が好調な結果となったことで来週のFOMC会合では年内4回の利上げの可能性が示されるとの見方が金利を押し上げた。しかし、ユーロなどの買い戻しの動きが先行したことからドル全般に上値の重い展開が続くなど寧ろドル安が目立つ一日となった。
好調な米経済を背景に市場は政治相場から金融相場へと移行し始めている。
ただ、米中だけではなく欧州やカナダ、そしてメキシコといった貿易摩擦の激化が依然として懸念される。
しかし、市場のセンチメントはリスクオンに傾いておりイタリアなどの南欧政治リスクに対する行き過ぎた反動がしばらく続くとみている。

※上記の内容は、利益の保証をするものではございませんので、ご自身の判断においてお取引ください。