ヒロセ通商公式ブログ、日々の売買ポイントをわかりやすく解説。 著者なりの相場観を綴ったもので、実際の投資および取引に関する最終決定は、お客様ご自身の判断において行われるようお願い致します。

2018-10

[米ドル円]押し目買いのチャンス

(米ドル円日足)


先週末に発表された米雇用統計は過去2か月分が上方修正された雇用者数の増加や失業率の低下など結果的に市場は好感。ドル円は一時114円07銭まで押し上げられた。しかし、東京の高値114円10銭に届かなったことで売りが一気に強まりドル円は下落。NY株式市場が三指数ともに下落するとこの日の安値となる113円56銭まで下落した。
日米ともに月曜日が祝日の三連休を控え株やドル円などのポジション調整の売りが入ったとみられる。
一方、米長期金利は高止まり状態となっておりリスクオンの動きは今週も続くとみている。
今週発表される米PPIやCPIの結果、物価上昇が確認されるようなら一段の金利上昇が加速する可能性がある。ただ、急速に上昇した反動への警戒感も根強くドル円も115円付近に近づくようなら下振れリスクが高まりそうだ。
ボリンジャーバンドの中心線は上昇トレンド継続となっておりこのレベルはフィボナッチ38.2%戻しと重なる。
113円割れは押し目買いのチャンスとみる。

今週のドル円予想レンジ:114円70銭~112円70銭(38.2%)

※上記の内容は、利益の保証をするものではございませんので、ご自身の判断においてお取引ください。

テーマ:FX(外国為替証拠金取引) - ジャンル:株式・投資・マネー

[ユーロ米ドル]1.1440のクルーシャルポイント

(ユーロ米ドル週足)


イタリア財政赤字問題を巡りユーロの下落は続いたが先週イタリア政府が2021年に財政赤字を対GDP比で2%を目指すとした。一先ずユーロは下げ止まりを見せたが依然として売り圧力は残る。
米長期金利が大きく上昇したこともユーロ売りに拍車をかけている。
今週15日までにイタリア政府は2019年の予算案を欧州委に提出する。EU側は2.4%は債務残高の増加に繋がるとして2%未満に抑えていくように要請する可能性が高く不透明感が漂う。
ただ、市場は大分織り込み始めており、実際にイタリアが歩み寄りを見せるようならユーロ反発のきっかけにもなる。
1.14ミドル付近は週足ボリンジャーバンドの下限でありフィボナッチ50%戻しでもあり注目される。このレベルを明確に下回るようなら8月に付けた今年最安値となる1.13ドルまで目立ったサポートは見られない。
1.14ミドルの底が確認されるようなら買いを入れていく。

今週のユーロドル予想レンジ: 1.1600(BB中心)~1.1440(50%、BB下限)

※上記の内容は、利益の保証をするものではございませんので、ご自身の判断においてお取引ください。

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[豪ドル米ドル]米金利差からの売り継続

(豪ドル米ドル週足)


豪ドルは今年1月を高値に下落が止まらず底なし沼状態になっている。ここにきて米国長期金利が大きく上昇したことで先週は殆ど戻しなく下落し安値圏で引けている。
RBAは依然として緩和政策の継続姿勢を崩していない。また、米中貿易摩擦の激化により中国経済が低迷していることも豪ドル売りを加速させている。
今週は中国が国慶節明けとなり市場が再開。先週末にかけてNY株式市場が下落したことを受け上海総合指数も下落して始まる可能性がある。また、PMIや貿易収支の発表で中国経済の落ち込みが示されるようなら豪ドル売りのきっかけになりかねない。
2015年1月に付けた0.68前半まで目立ったサポートは見られない。
米中貿易摩擦は長期化する可能性が高く、豪ドルを買う材料は今のところ見られず戻り売りスタンスで臨みたい。

今週の豪ドルドル予想レンジ:0.7140(38.2%)~0.6920

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[全般]調整一巡後は再び

先週は米長期金利が7年ぶりの高水準まで上昇。原油価格も約4年ぶりの高値を更新。
日経平均株価も27年ぶりの高値を付けるなどリスクオンの動きで始まったが、雇用統計発表を控えるなか週末にかけて調整売りが目立った。
先週末に発表された米9月雇用統計は雇用者数が13.4万人と予想の18.5万人を下回ったものの、過去2か月分が上方修正された。また、同時に発表された失業率は3.7%と48年9か月ぶりの低水準となった。平均時給は予想通り年2.8%と前月から低下。発表直後ドルは上昇したもののその後は下落に転じた。ただ、米長期金利は依然として上昇する中でNY株式市場は3指数ともに大きく下落したことでリスク回避の円買いが先行。前日に114円55銭まで上昇したドル円は113円ミドル付近まで押し戻された。
週末で日米ともに3連休を控え市場全体にポジション調整の売りが目立った。
今週は中国が国慶節からの長い休み明けとなり中国株価や経済指標、そしてG20財務相中央銀行総裁会議で米中貿易協議の行方などが意識される。
また、米国のPPIやCPIといった物価関連指標が発表され結果次第では米長期金利が一段と上昇する可能性もある。長期金利上昇は米株式市場にとってはネガティブ材料となる。その株式市場では企業の決算発表が本格化し、好調な米経済を反映した結果が示されるようなら株価の下支えとなる。
いずれにしても、堅調な米経済は当面継続すると予想されることから最終的にドル高と円安の流れが再び強まるとみる。

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