[米ドル円]米金利上昇でもドルの上値重く

(米ドル円日足)

東京市場では貿易摩擦による世界景気減速懸念が高まったことでドル円は一時107円85銭まで下落した。
しかし、その後中国が米国との対話での協議解決を望んだことやメキシコに対する追加関税引き上げを前に合意に至るとの見方が広がると過度な警戒感が後退。
ドル円は下げ止まりから上昇に転じた。
また、NY時間にパウエルFRB議長が利下げの可能性を否定しなかったことなどからNY株式市場は三指数ともに大きく反発。
また、米長期金利も上昇したことでドル円が買われたが108円36銭で上値が抑えられた。
金利上昇によるドル買いとリスクオンの円売りが重なった割にはドル円の上昇幅が限られている。
市場は近くFRBが利下げに動くとの見方がドルの上値を抑えていると思われる。
また、貿易摩擦は今後も長期化する可能性が高いことから積極的にドル円の買いを入れにくい。
戻り売りスタンスで臨みたい。

ドル円予想レンジ：108円60銭（38.2％）～107円95銭（BB下限）

※上記の内容は、利益の保証をするものではございませんので、ご自身の判断においてお取引ください。

[ユーロ米ドル]下降トレンド継続

(ユーロ米ドル日足)

昨日の欧州時間に発表されたユーロ圏5月HICPは1.2％と予想の1.3％を下回ったが市場の反応は見られなかった。
NY市場でも米長期金利が上昇したもののユーロ売りには繋がらず寧ろ底堅さが目立った。
これまでの下落が続いた時も米長期金利との連動性がみられなかっただけに上昇時も金利に鈍感となっている。
結局ボリンジャーバンドの上限付近で上値が抑えられており長期下降トレンドは継続とみる。
下降トレンドが始まって以来ボリンジャーバンドの上限を超えたことはないだけに今回もそろそろ天井に近いとみる。
フィボナッチ38.2％戻しの1.1280付近では売りを出しておきたい。

ユーロドル予想レンジ：1.1280（38.2％）～1.1200

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[豪ドル米ドル]RBAの利下げ継続姿勢

(豪ドル米ドル日足)

昨日の東京時間に開かれたRBA政策会合で政策金利を現行の1.5％から1.25％に引き下げた。しかし、既にマーケットは織り込み済みということから寧ろ買いで反応。
声明文では「最近のインフレは予想よりも低くインフレ圧力が経済の多くで抑制されていることを示唆」「もっとも、インフレは依然として回復すると予想」など、今後の利下げの可能性が示されなかった。
その後ロウRBA総裁が「更なる利下げが妥当ではないといえない」「予想していたほど利下げにより豪ドルは下落しなかった」「豪ドル安は我々にとって有益」と発言したことで一時0.8959まで下落。しかし、豪ドルは寧ろその後上昇。
市場は年内に更に1回から2回の利下げを期待しているだけに豪ドルの買い戻しが先行した格好だ。
ボリンジャーバンドの中心線を上抜けてきたことでバンドの上限を試しに行く展開が予想される。

豪ドルドル予想レンジ：0.7040（50％）～0.6950

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[全般]過度な警戒感後退による株価反発は一時的か

米国による対中対メキシコなど世界的な貿易摩擦への過度な懸念が後退しNY株式市場は大幅高となり米長期金利も一気に上昇した。メキシコが移民問題解決に向けた動きを見せたことや、中国が対話による解決を模索。また、パウエルFRB議長のハト派発言を市場は好感。株価を大きく押し上げドル円も下落から上昇に反発して引けている。
昨日の東京市場では世界経済の先行き不安が拡大する中で日経平均株価が下落して始まるとドル円は一時107円85銭まで下落した。米長期金利の低下による米ドル安に加えリスク回避の円買いが重なったためだ。
しかし、その後過度に傾き過ぎた反動もあり株価が反発。ドル円も107円台では新たな買いが散見された。
欧州時間に中国商務省が「米国との貿易でのすれ違いは協議や交渉で解決すべき」との声明により市場には米中協議への過度な懸念が後退。徐々に安心感が広がるとドル円やクロス円全般に買い戻しの動きがみられた。
NY市場ではこれまで調整局面入りしたかに思えた株式市場が一気に上昇。過度なリスク回避の動きが後退しドル円は108円ミドル付近まで上昇した。
ロペス・メキシコ大統領が「10日の関税発動を前に米国と合意に至るだろう」と発言。また、共和党の中でトランプ大統領のメキシコ追加関税引き上げを阻止する動きが見られたことで貿易摩擦懸念が後退。
また、パウエルFRB議長が「FRBは景気拡大維持のため適切に行動する」と発言し利下げに前向きと市場は捉えたことも株価を押し上げた。
一方で急激に低下していた米長期金利は反発。景気への楽観的な見方が安全資産である国債売りに繋がったと考えられる。
昨日の株式市場の反発は相場の転換を示すものなのか、単に調整的な買い戻しなのかは今後の米経済指標の動向次第とみる。
今日発表される米5月ISM非製造業景況指数や週末の雇用統計の結果を見るまでは予断を許さない。

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