[米ドル円]105円を挟んだ攻防

東京市場でドル円は105円台に乗せたもののすぐに押し戻された。105円には4日と5日に迎える纏まったオプションオーダーの噂が広がっていたこともあり売り買いが交錯。
欧州市場で105円10銭まで上昇したが買いが続かなかった。
結局NY市場でも105円前半でのもみあいが続くなど、この日の値幅は18銭と狭いレンジとなった。
NY株式市場は好調な経済指標に助けられた格好となったが三指数ともに小幅な動きとなった。
リスクオンは継続するものの、市場はバイデン政権の今後の動きを見極めるまで動きにくい。このままもみあいが続くようなら上昇も一服ということで調整の売りが強まることになりそうだ。
ドル円予想レンジ:105円40銭(50%)~104円70銭
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[ユーロ円]好調な経済指標

昨日発表されたドイツやユーロ圏非製造業PMIが予想を上回ったもののユーロは下落。
その後発表されたユーロ圏HICPも同様に予想を上回っても売られるなど、ユーロ売りに偏っていることを示す結果となった。
ただ、126円手前では買いも並ぶなど一本調子の下落は見られない。
当面127円から125円のレンジ相場に入った可能性が高い。
ユーロ円予想レンジ:126円60銭~126円00銭(61.8%)
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[ポンド米ドル]BOE政策会合

上昇トレンドが続いているポンドドルもここにきて調整の売りが目立つ。
EUから合意離脱をしたことで買い安心感が広がる中で、BOEがマイナス金利に消極的な姿勢を示したこともポンド買いを促した。
しかし、ここにきてコロナ感染拡大による経済回復期待が後退。米金利上昇によるドル買いもポンドの上値を重くした。
本日はBOEが政策会合を開くが、マイナス金利実施の可能性を示すようならポンド売りが一段と強まる可能性もある。
ただ、ポンド買いの意欲は根強く、押し目買いを狙う動きが下値を支えそうだ。
下値目途としては半値戻しの1.36ドル、フィボナッチ61.8%戻しの1.3560付近。
ポンドドル予想レンジ:1.3680~1.3600(50%)
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[全般]好調な経済指標に反応せず
昨日の東京市場は前日のNY株式市場が大幅続伸となったことを受けリスクオンの円安が先行。ドル円も仲値に向けて買いが強まり105円台に乗せたがすぐに押し戻されるなど105円を挟んでの攻防が続いた。市場では105円に纏まったオプションがらみのオーダーがあるとの噂も聞かれた。
欧州市場が始まったところで発表されたドイツやユーロ圏の1月非製造業PMIがそれぞれ予想を上回る高結果となったがユーロはむしろ売りで反応。
その後発表されたユーロ圏12月HICPも予想を大きく上回ったものの、結局ユーロ売りが進むなどユーロ売りに傾きやすい地合いを示す結果となった。
NY市場でも同様な動きがみられた。
1月ADP雇用統計が17万4千人増と予想の5万人を大きく上回ったがほとんど市場は反応せず。その後発表された1月ISM非製造業景況指数も予想を上回ったものの、この時も殆ど反応がみられなかった。
一方、株式市場はドイツやイタリアなどが堅調に推移。NYダウも最初は売りで始まったものの、好調な経済指標を好感し小幅上昇して引けるなど、株式と為替市場の反応に温度差が生じている。
昨年までの米株式市場はちょっとした好材料に敏感に反応するなどなんでも買い材料に結び付けていた。為替市場もリスクオンのドル安円安に反応していたが、ここにきて反応が鈍くなっているように見える。
相場の変化の兆しなのか。
踊り場に入っているのかもしれない。
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当社の取扱う店頭外国為替証拠金取引は、元本や利益を保証した金融商品ではなく、為替レートの変動等による損失発生の可能性があります。さらに、レバレッジ効果(想定元本と比較して少額の資金で大きな取引ができる仕組み)や為替レートの変動等によって注文(ロスカット注文を含む)が約定しない場合等、元本を上回る損失発生の可能性があります。特に、マイナー通貨(流動性の低い通貨)の取引をされる場合、元本以上の損失発生の可能性が高くなります。加えて、スワップポイント(通貨間の金利差調整額)においては通貨ペアやポジションの状態(売りまたは買い)によっては、受け取れる場合もあれば、支払わなければならない場合もあります。 取引におけるお客様のコストは、スプレッドとなります。スプレッドは、売りレートと買いレートの差のことで、通常は売りレートより買いレートの方が高くなります。また、流動性が低ければ、スプレッドが大きく広がる場合があります。個人のお客様の必要証拠金(取引において最低限必要である資金)は、想定元本(為替レート×取引数量)× 4%以上の額となり、レバレッジは、想定元本÷必要証拠金で算出されますので最大25倍となります。法人のお客様の必要証拠金は、為替リスク想定比率×想定元本以上の額となります。 為替リスク想定比率は、通貨ペアごとに異なり、当社では、原則として一般社団法人金融先物取引業協会が金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第27項第1項に規定される定量的計算モデルを用いて算出する数値を利用します。なお、為替リスク想定比率は、原則として1週間ごとに見直しが行われ、レバレッジは、為替リスク想定比率の逆数(想定元本÷必要証拠金)となりますので、1週間ごとに変動します。
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