[米ドル円]ダブルトップからネックラインへ
先週はドル安が先行しドル円は109円ミドルから108円ミドルへ下落。テーパリングの思惑が広がり一時109円33銭まで戻す場面がみられたが米長期金利が低下したことで108円台に押し戻されて引けている。
FRBが緩和継続姿勢を崩さないことからドルの上値は当面限られるとみる。
4月30日に付けた高値109円70銭と5月13日に付けた高値109円78銭のダブルトップを付けた可能性がある。
ネックラインの108円30銭近辺を下抜けるようなら108円割れも視野に入る。
ただ、今週は米GDPやPCEデフレーターといった重要指標が発表され、その結果次第ではポジティブサプライズとなり一気にドルが買い戻される可能性もある。
結果的に110円から107円ミドルのレンジをブレークするには6月に入ってからとみている。
本日のドル円予想レンジ：109円20銭～108円60銭
今週のドル円予想レンジ：109円80銭（BB上限）～108円00銭（76.4％）
※上記の内容は、利益の保証をするものではございませんので、ご自身で判断して取引を行ってください。
テーマ:FX(外国為替証拠金取引) - ジャンル:株式・投資・マネー
[ユーロ米ドル]1.22ミドルの重さ
先週末に発表されたドイツやユーロ圏5月PMIは製造業とサービス業ともに予想を上回る好調な結果を示した。発表直後はユーロ買いに反応したもののその後下落して引けている。1.2250の上値の重さが再確認された格好だ。
ワクチン接種が広がる中で経済指標は回復サインを示すものが今後続くとみられる。
一方でECBはPEPPの債券購入を加速し、ラガルド総裁からはユーロ高けん制発言も聞かれユーロは今週も上値の重い展開が予想される。
今週発表されるドイツのGDPやIFO景況指数などがPMIに続き好調な結果を示したとしても1.22ミドル上抜けは難しいとみている。
ユーロドル予想レンジ：1.2250（BB上限）～1.2210（38.2％、BB中心）
※上記の内容は、利益の保証をするものではございませんので、ご自身で判断して取引を行ってください。
テーマ:FX(外国為替証拠金取引) - ジャンル:株式・投資・マネー
[NZドル円]RBNZ政策会合に注目
先週格付け会社S&Pが「NZはほかの先進国よりも早く回復している」「NZの格付けは金融政策の柔軟性、経済的な富、および健全な制度の設定を反映している」などニュージーランドに対して高評価を発表。
コロナ危機を早期に脱出したことで経済回復期待も高いニュージーランドだが2月から79円台に乗せると跳ね返されるといった動きが繰り返されている。
今週はRBNZ政策会合が開かれるが商品相場の上昇や世界景気回復がニュージーランドにとっては追い風となる。一方、ファイブアイズの一国であるニュージーランドは中国との関係悪化が懸念される。
今回の会合でこれまでの緩和政策継続姿勢に変化がみられるようならNZドル円は79円ミドルを再度試すとみられ戻り売りスタンスで臨みたい。
反対にボリンジャーバンドの下限が位置する77円ミドル付近では買いを入れたい。
NZドル円予想レンジ：78円60銭～77円50銭（50％、BB下限）
※上記の内容は、利益の保証をするものではございませんので、ご自身で判断して取引を行ってください。
テーマ:FX(外国為替証拠金取引) - ジャンル:株式・投資・マネー
[全般]米経済指標とテーパリング
その後公開されたFOMC議事要旨では一部メンバーが今後の会合でテーパリング協議を開始する考えを示したことが伝わると一転。米長期金利が上昇。ドルは全般に買いが進み108円台にあったドル円も下落前のレベル付近まで買い戻された。
しかしFRBは一時的な物価上昇との判断を崩さず緩和政策継続との見方からNYダウは反発。週末発表されたユーロ圏や英国の５月製造業・サービス業PMIは予想を上回る好結果となりワクチン接種の広がりが経済回復に繋がっているとみられユーロやポンドは上昇した。その後発表された米国PMIがそれ以上に好調な結果を示すとドル全面高。
ユーロやポンドは下落に転じドル円は109円まで買い戻された。
欧州や米国ではワクチン接種が広がる中で経済正常化に向けた動きが更に活発化。
市場はテーパリング期待が高まる一方でFRBやECBは一時的な物価上昇との認識を変えない。
いずれ中銀がテーパリング時期を早めるとの見方が市場には燻るが、市場はぬるま湯相場から抜け出そうとする動きはまだない。
しかし、今後欧米の重要な経済指標が好調な結果を示せば中銀が動かざるを得ない。その前に市場は動き出すことで中銀に対しての催促相場が始まることになりそうだ。
今週は米国消費者信頼感指数やGDP、そして週末にはPCEデフレーターが発表される。
特にPCEデフレーターが予想を上回るようならテーパリングへの思惑が再び拡大し米長期金利が上昇。
ドル高に進む一方で株式市場が下落しリスクオフの円買いが進む可能性が高いが、本格的に動き出すのはもう少し時間がかかりそうだ。
※上記の内容は、利益の保証をするものではございませんので、ご自身で判断して取引を行ってください。
テーマ:FX(外国為替証拠金取引) - ジャンル:株式・投資・マネー
注意喚起
当社の取扱う店頭外国為替証拠金取引は、元本や利益を保証した金融商品ではなく、為替レートの変動等による損失発生の可能性があります。さらに、レバレッジ効果（想定元本と比較して少額の資金で大きな取引ができる仕組み）や為替レートの変動等によって注文（ロスカット注文を含む）が約定しない場合等、元本を上回る損失発生の可能性があります。特に、マイナー通貨（流動性の低い通貨）の取引をされる場合、元本以上の損失発生の可能性が高くなります。加えて、スワップポイント（通貨間の金利差調整額）においては通貨ペアやポジションの状態（売りまたは買い）によっては、受け取れる場合もあれば、支払わなければならない場合もあります。 取引におけるお客様のコストは、スプレッドとなります。スプレッドは、売りレートと買いレートの差のことで、通常は売りレートより買いレートの方が高くなります。また、流動性が低ければ、スプレッドが大きく広がる場合があります。個人のお客様の必要証拠金（取引において最低限必要である資金）は、想定元本（為替レート×取引数量）× 4％以上の額となり、レバレッジは、想定元本÷必要証拠金で算出されますので最大25倍となります。法人のお客様の必要証拠金は、為替リスク想定比率×想定元本以上の額となります。 為替リスク想定比率は、通貨ペアごとに異なり、当社では、原則として一般社団法人金融先物取引業協会が金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第27項第1項に規定される定量的計算モデルを用いて算出する数値を利用します。なお、為替リスク想定比率は、原則として1週間ごとに見直しが行われ、レバレッジは、為替リスク想定比率の逆数（想定元本÷必要証拠金）となりますので、1週間ごとに変動します。
当社の取扱う店頭CFD取引は、元本や利益を保証した金融商品ではなく、原資産の価格の変動や為替レートの変動等による損失発生の可能性があります。さらに、レバレッジ効果（想定元本と比較して少額の資金で大きな取引ができる仕組み）や金融市場、為替相場の変動等によって注文（ロスカット注文を含む）が約定しない場合等、元本を上回る損失発生の可能性があります。特に、流動性が低下している状況では、元本以上の損失発生の可能性が高くなります。また、株価指数、ETF（上場投資信託）、ETN（指標連動証券）を原資産とするCFD取引は、金利調整額（買建玉を保有している場合は支払い、売建玉を保有している場合は受取り）が発生しますが、金利調整額は、金利水準が各国の経済事情や政治情勢等様々な要因を反映するため変動するので、売建玉を保有している場合でも、マイナス金利となる際は、当社への支払いとなります。加えて、配当金・分配金の各権利確定日の取引終了時点で建玉を保有していた場合、これらの権利調整額が建玉に発生します。一般に権利調整額は買建玉を保有している場合は受取り、売建玉を保有している場合は支払います。一方、原資産となる株価指数自体が配当金を考慮している指数の場合等は、使用するリクィディティプロバイダーによっては、権利調整額は売建玉を保有している場合は受取り、買建玉を保有している場合は支払います。この他、商品先物を原資産とするCFD取引は、当社が定める日の未決済ポジションに対して当社が定めた価格調整額が発生します。原資産にコーポレートアクションが発生した場合は、当社は決済期日を定めた上で新規取引を停止する場合があります。建玉を決済期日までに決済されなかったときには、当該建玉は当社の任意で反対売買により決済されます。 取引におけるお客様のコストは、スプレッドとなります。スプレッドは、売りレートと買いレートの差のことで、通常は売りレートより買いレートの方が高くなります。また、流動性が低ければ、スプレッドが大きく広がる場合があります。個人のお客様の必要証拠金（取引において最低限必要である資金）は、原則、想定元本（基準値×1.1×取引数量×1Lotあたりの取引単位×円転換レート）× 株価指数CFDの場合10％・債券CFDの場合2％・その他有価証券CFDの場合20％以上の額となり、レバレッジは、想定元本÷必要証拠金で算出されますので、それぞれ最大10倍・50倍・5倍となります。
当社は、インターネットを通じて店頭外国為替証拠金取引、店頭CFD取引サービスをご提供しておりますので、お客様のパソコン・インターネット環境や当社のシステムに不具合が生じた場合等、取引ができなくなる可能性があります。また、お客様の取引の相手方は当社（相対取引）となっており、取引所取引とは異なります。お客様におかれましては、契約締結前交付書面をよくお読みいただき、内容をご理解の上、ご自身の判断により取引を行っていただきますようお願いいたします。
| 商号 | : | ヒロセ通商株式会社 |
| 業務内容 | : | 第一種金融商品取引業 |
| 登録番号 | : | 近畿財務局長（金商）第41号 |
| 加入協会等 | : | 一般社団法人金融先物取引業協会（会員番号1562） |
| 日本証券業協会 日本投資者保護基金 |
