[米ドル円]クロス円の底割れでドル円の下げ加速
オリンピックを控えコロナ感染者が拡大する日本や英国、米国などでもデルタ株の感染が広がる中で世界同時株安となった。米長期金利も1.2％を割り込むなど日米金利差縮小からドル円は昨日のNY市場で109円07銭まで売り込まれた。
NY株式市場も三指数ともに大幅安となる中で原油価格も急落するなどリスクオフの動きが一気に広がった。
引けにかけて株価が下落幅を縮小したことでドル円も109円60銭付近まで押し戻された。ただ、クロス円全体が底割れしたことでドル円の上値も切り下がったとみてよいだろう。
市場の金余り状況は変わらず、まだ本格的なリスクオフが始まったとの見方には至っておらず、一時的な調整との見方が根強い。
今日は買い戻しの動きが先行しそうだが、買い戻し一巡後は再び下押し圧力が高まるとみる。
ドル円予想レンジ：110円00銭～109円10銭（61.8％）
※上記の内容は、利益の保証をするものではございませんので、ご自身の判断においてお取引ください。
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[ポンド円]感染拡大と規制撤廃
先週末に英保健相がコロナ陽性反応となり接触したジョンソン首相も自主隔離するなど感染拡大懸念が広がる中で英国は規制撤廃を断行。
ロンドン市場が開いたところでポンド売りが先行。特にリスクオフの円買いが進む中で対円の売りが強まった。151円30銭付近で推移していたポンド円はNY市場にかけて下落幅を拡大。149円34銭まで売り込まれたが一旦は買い戻しが入り150円台まで上昇。しかし引けにかけて149円ミドル付近まで押し戻されるなど上値の重い展開で引けている。
英国だけではなく世界的に感染再拡大の動きが広がる中で特にワクチン接種による回復期待の高まるポンドに売りが集中した格好だ。
ただ、感染者数が高まったものの死者数は依然として低いままということから、このパニック状態も一時的なものとみることもできる。
目先はまだ下げが続く中でフィボナッチ38.2％戻しとなる148円80銭付近が次のサポートレベルとみる。
ポンド円予想レンジ： 150円30銭～148円80銭（38.2％）
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[カナダドル円]原油価格急落でカナダ売り
コロナ感染再拡大によるリスクオフの円買いが進むと同時にリスク商品である原油価格が急落したことで産油国であるカナダドル売りが一気に強まった。
東京市場でカナダ円は87円付近でほぼ横ばい状態が続いたが、欧州市場に入ると一転。クロス円が全面安となる中でカナダドルは対ドルだけではなく対円対ユーロでも売りが強まった。特にNYダウが急落しリスクオフの円買いが進む中でカナダ円は85円43銭まで下落。このレベルは4月21日に付けた安値と同レベルでもあり下げ止まった。
先週のBOC政策会合では毎週の国債買い入れを30億ドルから20億ドルに縮小したがカナダドルは上値の重い展開が続いた。
OPECプラスで協調減産継続が合意されたものの、18日の協議で8月の生産量を日量40万バレル増加すると合意されたことでWTIは昨日5ドル余り下落。カナダ円は損切りを巻き込んで下落に転じた。
カナダドルの買い材料がほぼ出尽くしたところでの売りだけにまだ戻り売りが待ち構えていると考えられる。昨日付けた安値85円43銭をクリアに下回るようなら61.8％戻しとなる84円30銭が次の下値目途となる。
カナダ円予想レンジ：86円20銭～85円40銭
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[全般]コロナ感染拡大によるリスクオフの円買い
昨日の週明け東京市場では先週末のNY株式市場の下落を受け日経平均株価も下落して始まるとドル円も110円をやや下回る水準でもみあいが続いた。
欧州市場に入るとユーロやポンドが対ドル対円で売りが先行。英国では先週末に英保健相が陽性反応となり英首相も自主隔離に入るなど英国内で感染が再拡大したことがポンド売りを強めた。また、ドイツやベルギーでの洪水被害状況が深刻化したこともユーロ売りを促した。
一方時間外のNYダウの下落や米長期金利の低下などからドル円は先週の安値109円71銭を割り込むと下げ足を速めNY時間には109円07銭まで下落。
NY株式市場が三指数ともに大幅安で始まったことや原油価格も急落したことなどからリスクオフの円買いが進んだ。
米国でもコロナのデルタ株感染が再拡大するなど世界的な感染再拡大への懸念がこれまでの経済正常化期待に水を浴びせた格好だ。
株価下落などは一時的な調整とみるところが多いものの、この下落の頻度が増え始めるようならリスクオフの連鎖が起こりかねない。
昨日のNY時間に発表された米7月NAHB住宅市場指数が予想を若干下回ったことでドル売りに反応。この程度の指標で反応すること自体市場のセンチメントが楽観から悲観に変わり始めていることを示すものだ。
ただ、市場の金余り状況に変わりはなく、調整の域を脱していないと考えられる。
今日も住宅着工件数や建設許可件数などの指標発表を控えるが、短期的に悪い数字に反応しやすくなっているので注目。
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