[米ドル円]調整の買い戻し継続
先週ドル円は１３７円７７銭まで上昇後１３３円５１銭まで４円２６銭下落。その後１３５円１８銭まで１円７０銭近く上昇。ちょうど３８．２％戻しで上値が抑えられた。
週開けドル円は１３５円３０銭まで買われたが買いは続かずに１３４円６６銭まで押し戻されたがクロス円の買いが入り１３５円台で引けている。
まだ調整の買戻しの勢いは残っており、昨日の高値１３５円３０銭を上抜け５０％戻しの１３５円６０銭付近を試す展開を予想する。ただ、債務上限問題が迫る中で戻り売りを出しておきたい。
ドル円予想レンジ： 135円60銭（50％）～134円60銭
※上記の内容は、利益の保証をするものではございませんので、ご自身で判断して取引を行ってください。
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[ユーロ米ドル]保ち合い崩せずレンジ相場
先週のＥＣＢ理事会で利上げ継続姿勢が示されたが結局保ち合いの上限となる１．１１ドルには届かず失速。かといってECBとFRBの政策の違いからみて下値を抜ける可能性は低い。
ただ、何かのきっかけがあれば再度１．１１ドルを試す展開が予想される。
明日の米CPIがそのきっかけになるか結果に注目。それまでは１．１１から１．０９のレンジ相場継続。
ユーロドル予想レンジ：1.1070（BB上限）～1.0960（50％）
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[豪ドル円]リスクオフからリスクオン
先週の豪ドル円はRBA会合でサプライズの利上げを実施したことで９２円４３銭まで上昇したが直ぐに８９円１７銭まで押し戻された。しかし、その後再び上昇に転じた。
週開け後も買いの勢いは止まらず９１円８７銭まで買い戻された。
結局NY株式市場の動向に左右されやすく、株価が上昇すればリスクオンの豪ドル買いで反応。株価が下落すればリスクオフの豪ドル売りで反応。
昨日NY市場はまちまちの展開となったことで豪ドル円買いも一服観が広がった。
ここにきて米債務上限問題が高まり始めており、リスクが燻る状況下で豪ドル円は先週の高値が天井になったとみる。
９２円台をバックに売りを出しておきたい。
豪ドル円予想レンジ：92円00銭（BB上限）～90円80銭（38.2％）
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[全般]方向感掴めず往って来い
週開け東京市場では先週末に発表された米4月雇用統計が予想を上回る強い結果となったことからドル買いが先行。ドル円は135円30銭まで上昇。しかし、仲値にかけて実需筋の売りが散見され、押し戻された。午後に入り米長期金利が低下するとオセアニア通貨を中心にドル売りが強まった。
欧州市場に入ると円売りが先行。ユーロの上昇に伴いクロス円全般に買いが強まるとドル円も135円22銭まで上昇。
NY市場に入ると今度はクロス円の売りが先行。円が全面高となりドル円は134円56銭まで下落。148円ミドルから149円27銭まで上昇していたユーロ円も148円ミドルまで下落するなど往って来い。
ドル円も135円を挟んで上下に何度か往復するなど方向感が掴めずに短期筋中心の動きが目立った。
先週の米雇用統計の結果を受け年内利下げ観測が後退したものの利上げは今後停止するとの見方に変化はない。
今週発表される米4月CPIの結果を見るまでは短期筋中心の動きが続きそうだ。
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注意喚起
当社の取扱う店頭外国為替証拠金取引は、元本や利益を保証した金融商品ではなく、為替レートの変動等による損失発生の可能性があります。さらに、レバレッジ効果（想定元本と比較して少額の資金で大きな取引ができる仕組み）や為替レートの変動等によって注文（ロスカット注文を含む）が約定しない場合等、元本を上回る損失発生の可能性があります。特に、マイナー通貨（流動性の低い通貨）の取引をされる場合、元本以上の損失発生の可能性が高くなります。加えて、スワップポイント（通貨間の金利差調整額）においては通貨ペアやポジションの状態（売りまたは買い）によっては、受け取れる場合もあれば、支払わなければならない場合もあります。 取引におけるお客様のコストは、スプレッドとなります。スプレッドは、売りレートと買いレートの差のことで、通常は売りレートより買いレートの方が高くなります。また、流動性が低ければ、スプレッドが大きく広がる場合があります。個人のお客様の必要証拠金（取引において最低限必要である資金）は、想定元本（為替レート×取引数量）× 4％以上の額となり、レバレッジは、想定元本÷必要証拠金で算出されますので最大25倍となります。法人のお客様の必要証拠金は、為替リスク想定比率×想定元本以上の額となります。 為替リスク想定比率は、通貨ペアごとに異なり、当社では、原則として一般社団法人金融先物取引業協会が金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第27項第1項に規定される定量的計算モデルを用いて算出する数値を利用します。なお、為替リスク想定比率は、原則として1週間ごとに見直しが行われ、レバレッジは、為替リスク想定比率の逆数（想定元本÷必要証拠金）となりますので、1週間ごとに変動します。
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