ヒロセ通商公式ブログ、日々の売買ポイントをわかりやすく解説。 著者なりの相場観を綴ったもので、実際の投資および取引に関する最終決定は、お客様ご自身の判断において行われるようお願い致します。

2023-06

[米ドル円]ドル高調整

(米ドル円日足)


昨日のNY時間に発表された米新規失業保険申請件数が弱い結果となったことでドル円は138円82銭まで下落。
先週末に発表された米雇用統計の結果を受けドル円が上昇する前のレベルまで押し戻された格好だ。
このレベルはボリンジャーバンドが位置するところでもあり、一先ず短期のドルロングポジションの調整は一巡したとみられる。
ただ、このレベルを下抜けするようなら5月11日の安値133円75銭付近から140円98銭の高値38.2%戻しとなる138円20銭付近までの下げも視野に入る。

ドル円予想レンジ:139円40銭~138円20銭(38.2%)

※上記の内容は、利益の保証をするものではございませんので、ご自身で判断して取引を行ってください。

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[ユーロ米ドル]底固め

(ユーロ米ドル日足)


昨日の欧州時間に発表されたユーロ圏1-3月期GDPは1.01%と予想の1.2%を下回り2期連続でマイナスとなった。しかし、既にドイツGDPが下方修正されたこともあり市場の反応は限られた。寧ろ、その後発表された米新規失業保険申請件数の結果を受け米長期金利が低下したことでユーロは前日の高値1.0740を上抜けると1.0787まで上昇。高値引けとなっている。
5月から下落が始まり5月末で下げ止まったユーロは底値を固める動きが続いている。
来週のECB理事会を控えユーロのショートポジションの巻き戻しが入っているとみられる。今日は週末ということもあり最後のショートカバーが入る可能性があるが、調整は進んでおり上値も限られるとみる。

ユーロドル予想レンジ:1.0810(38.2%)~1.0730

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[豪ドル円]天井圏

(豪ドル円日足)


先日のRBA会合でサプライズの利上げを実施したことで上昇した豪ドル円もその効果は出尽くした観もある。
発表後に今年最高値となる93円53銭を付けたが、日足ローソク足チャートをみると天井のサインである寄り引き同時線が二日続けて現れた。
今日の東京時間に発表される中国CPIやPPIの結果次第では豪ドル売りのきっかけになりかねない。
93円台は昨年12月と今年の2月にも天井を付けて押し戻されている。
今回も3回目の天井を付けた可能性が高く、一先ずボリンジャーバンドの上限付近で上値が抑えられるようなら売りを出してみたい。

豪ドル円予想レンジ:93円60銭(BB上限)~92円30銭(38.2%)

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[全般]ドル高調整

堅調な雇用状況を背景に進んだドル高も昨日の新規失業保険申請件数の結果を受けドルは下落。方向感の乏しい中で来週のFOMC会合を控えポジション調整の動きが目立った。

昨日の東京市場では日経平均株価の下落を背景にリスクオフの円買いが先行。ドル円クロス円ともに上値の重い展開で始まった。
欧州市場ではユーロ圏GDPが2四半期連続でマイナスとなったが、既にドイツのGDPが下方修正されていたこともありユーロの反応は限られるなど全般でもみ合いが続いた。
NY市場に入ると一転してドル売りが先行。この日発表された新規失業保険申請件数が予想を上回る弱い結果となり米長期金利が低下しドル売りで反応。先週末の米雇用統計が労働市場の逼迫を示したことでドル上昇の反動が入った。
結局市場は来週のFOMC会合や米CPI、ECB理事会といったビッグイベントを控えポジションを偏らせにくい状況となっている。今日も特に目立った材料がない中でカナダの雇用統計などの結果を材料に仕掛け的な値動きがみられそうだ。

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当社の取扱う店頭外国為替証拠金取引は、元本や利益を保証した金融商品ではなく、為替レートの変動等による損失発生の可能性があります。さらに、レバレッジ効果(想定元本と比較して少額の資金で大きな取引ができる仕組み)や為替レートの変動等によって注文(ロスカット注文を含む)が約定しない場合等、元本を上回る損失発生の可能性があります。特に、マイナー通貨(流動性の低い通貨)の取引をされる場合、元本以上の損失発生の可能性が高くなります。加えて、スワップポイント(通貨間の金利差調整額)においては通貨ペアやポジションの状態(売りまたは買い)によっては、受け取れる場合もあれば、支払わなければならない場合もあります。 取引におけるお客様のコストは、スプレッドとなります。スプレッドは、売りレートと買いレートの差のことで、通常は売りレートより買いレートの方が高くなります。また、流動性が低ければ、スプレッドが大きく広がる場合があります。個人のお客様の必要証拠金(取引において最低限必要である資金)は、想定元本(為替レート×取引数量)× 4%以上の額となり、レバレッジは、想定元本÷必要証拠金で算出されますので最大25倍となります。法人のお客様の必要証拠金は、為替リスク想定比率×想定元本以上の額となります。 為替リスク想定比率は、通貨ペアごとに異なり、当社では、原則として一般社団法人金融先物取引業協会が金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第27項第1項に規定される定量的計算モデルを用いて算出する数値を利用します。なお、為替リスク想定比率は、原則として1週間ごとに見直しが行われ、レバレッジは、為替リスク想定比率の逆数(想定元本÷必要証拠金)となりますので、1週間ごとに変動します。

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業務内容 : 第一種金融商品取引業
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